| 研究課題/領域番号 |
03451084
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
交通工学・国土計画
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
黒川 洸 筑波大学, 社会工学系, 教授 (20114069)
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| 研究分担者 |
田村 亨 室蘭工業大学, 工学部, 助教授 (80163690)
石田 東生 筑波大学, 社会工学系, 助教授 (20114853)
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| 研究期間 (年度) |
1991 – 1992
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| 研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
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| 配分額 *注記 |
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
1992年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1991年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
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| キーワード | 交通行動 / 生活実態調査 / 変更行動 / ライフサイクルステージ / 送迎・同行活動 / 世帯交通行動 / 共分散構造分析 / 交通行動分析 / 自動車保有 / 買物交通 / アクセス交通 / 手段選択 / 行動制約 |
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| 研究概要 |
大都市圏の郊外部では、自動車複数保有の進展、婦人の労働参加、ライフスタイルの変化に伴い、住民の交通行動パターンは多様化が進んでいる。これらの変化を交通計画、及び都市施設計画に十分反映することが必要であるとともに、そのための調査方法論の確立が求められている。本研究では千葉県東葛地域から茨城県南部地域に至る常磐線沿線地域の681世帯における生活実態調査データをもとに以下の成果を得た。
1)従来の個人交通行動調査とは異なり、世帯単位での交通行動の調査方法を新たに体系的にまとめた。また、このような世帯ベースでの交通行動調査が送迎、同行などの自動車をキーとした交通行動が多い郊外居住世帯の行動分析に非常に有用であることを示した。
2)従来その重要性が認識されていなかった通勤における変更行動について、その実態と要因を明らかにした。変更行動の発生量はかなり多く、世帯の属性がその発生において大きな要因であることを具体的に示した。
3)送迎・同行活動など、個人ではなく世帯構成員間で実施される交通行動の実態とその特性を明らかにした。
4)世帯交通行動においてその調整のキーとなっている妻及び夫婦を対象に、世帯交通行動の構造を分析した。また、共分散構造分析により、世帯交通行動を規定している潜在的な要因について定量的に分析した。
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