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有孔虫化石群と白亜紀古環境

研究課題

研究課題/領域番号 03454028
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 層位・古生物学
研究機関東北大学

研究代表者

斎藤 常正  東北大学, 理学部, 教授 (90111335)

研究分担者 海保 邦夫  東北大学, 理学部, 助手 (00143082)
長谷川 四郎  北海道大学, 理学部, 助教授 (90142918)
研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
4,800千円 (直接経費: 4,800千円)
1992年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1991年度: 3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
キーワード有孔虫 / 生層序 / 炭素同位体比 / 海洋無酸素事件 / 白亜紀 / 海洋循環 / 溶存酸素量
研究概要

日本列島の主な海成白亜紀層について、浮遊性有孔虫による生層序を確立し、地層の年代の決定と堆積環境の復元を行った。とくに、北海道枝幸郡中頓別町西部地域、北海道幾春別東南部地域、北海道浦河町南西部地域に分布する白亜紀後期の地層については、古環境解析の結果、沿岸相から大陸斜面上部相の堆積断面が得られることが判明し、含まれる底生有孔虫の殼形態の解析による、白亜紀海洋中の溶存酸素量の解析を行った。溶存酸素量は、白亜紀初期の中程度の状態から、セノマニアン階後期からコニアシアン階にかけて、酸素極少期へと変化し、コニアシアン階以後高溶存酸素状態へと移化して行った過程が復元された。また、北海道幾春別東南部〜大夕張および留萌地方の小平(おびら)地域の2つのセクションについては、堆積物に含まれる有機物中の炭素同位体比を測定し、両地域に共通してセノマニアン/チューロニアン階の境界においてδC^<13>が-2 0/00ほど、短期間に急激な変化を記録していることを見出した。類似の変化が、アメリカ中西部、コロラド州のペブロ地域の同時代層にも認められ、その原因は汎海洋的なものであることを示唆している。したがって、この炭素同位体比の変化は、今後世界の後期白亜紀層の対比に有効な、同時間面を与えることが明らかになった。西南日本の四万十帯の白亜紀層は、多くが海溝斜面の堆積物であり、強い構造変化を受けていることと、深い堆積深度のために、古海洋学的な研究目的には不適である。しかし、研究の副産物として、これらの地層に顕著に異質岩体として含まれる石灰岩塊は、多くがアルビアン階の深海に堆積したことが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 1992 実績報告書
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 斎藤 常正: "白亜紀の海洋環境変遷と浮遊性石灰質微化石" 化石. 53. 30-33 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 海保 邦夫: "白亜紀〜古第三紀の底生有孔虫に見られるターンオーバー現象とその要因" 化石. 53. 42-43 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Tsunemasa saito and Takashi Hasegawa: "A rapid delta C enrichment near the Cenomanian/Turonian boundary in Hokkaido,Japan,and its stratigraphic and paleoceanographic implications" Proc.Japan Academy.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Tsunemasa Saito: "Late Cretaceous planktonic foraminiferal of the Ashizawa Formation in Futaba District,Fukushima Prefecture,northeast Japan" Transactions and Proceedings of Palaeontological Society of Japan.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Kunio Kaiho: "A low extinction rate of intermediateーwater benthic foraminifera at the Cretaceous/Tertiary boundary" Marine Micropaleontology.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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