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性腺刺激ホルモン放出ホルモン類縁物質の徐放剤による犬の繁殖機能の抑制に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 03454112
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 応用獣医学
研究機関大阪府立大学

研究代表者

森 純一  大阪府立大学, 農学部, 教授 (90167685)

研究分担者 玉田 尋通 (児玉 尋通)  大阪府立大学, 農学部, 助手 (10155252)
稲葉 俊夫  大阪府立大学, 農学部, 講師 (00137241)
沢田 勉  大阪府立大学, 農学部, 助教授 (60081600)
研究期間 (年度) 1991 – 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1993年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1992年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1991年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード犬 / 性腺刺激ホルモン 放出ホルモン / 化学的避妊 / 視床下部 / 下垂体前葉 / 黄体形成ホルモンレセプター / 性ホルモン / 発情誘起 / 性腺刺激ホルモン放出ホルモン / 黄体形成ホルモン / プロジェステロン / エストロジェン / アンドロジェン / 黄体形成ホルモン・レセプタ- / 性成熟
研究概要

視床下部ホルモン(性腺刺激ホルモン放出ホルモン:GnRH)の類縁物質(GnRH-A)の徐放剤を用いて、犬の繁殖機能の抑制を検討した結果、以下のことが明らかになった。
1.単クローン抗体を用いた酵素免疫測定法によりGnRHを高感度でしかも特異的に測定することが可能になった。本法を用いることにより、雄犬では春期発動よりかなり早期に視床下部中のGnRH含量が増大することが明らかになった。
2.雄犬では生後6カ月頃から精巣重量の増加とともに精巣中黄体形成ホルモン(LH)レセプター量は増加し始め、LHに対する反応性を獲得するようになり、それにともなって精巣からのアンドロジェン分泌が促進されることが明らかになった。
3.GnRH-Aの徐放剤の投与により、雄犬の繁殖機能を一時的に抑制できることが明らかとなった。さらに、本剤の作用機構として、GnRHの連続刺激により下垂体の反応性の低下が観察されたことから、本剤のもつ徐放効果により下垂体からのLH放出が抑制される結果、精巣からのアンドロジェン産生が低下し、精子形成阻害をもたらすという可能性が示唆された。
4.GnRH-Aの徐放剤の投与時期および投与量を調節することにより、雌犬の繁殖機能を一時的に抑制あるいは促進できることか明らかとなった。さらに、犬では発情時のLHサージと同調してプロジェステロンの上昇が始まること、および発情の回帰には下垂体よりさらに上位器官が主役を演じていることが推察された。

報告書

(4件)
  • 1993 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1992 実績報告書
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Junichi MORI: "Enzyme Immunoassay of Gonadotropin Releasing Hormone in the Canine Hypothalamus and Plasma Using Monoclonal Antibodies" British Veterinary Journal. 150. (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1993 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Junichi MORI: "Enzyme Immunoassay of Gonadotropin Releasing Hormone in the Canine Hypotalamus and Plasma Using Monoclonal Antibodies" British Veterinary Journal. 150, (in press). (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1993 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Junichi MORI: "Enzyme Immunoassay of Gonadotropin Releasing Hormone in the Canine Hypothalamus and Plasma Using Monoclonal Antibodiea" British Veterinary Journal. 150. (1994)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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