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成長期にある顎偏位患者における顎機能の経時的変化とその診断に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 03454480
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 小児・社会系歯学
研究機関新潟大学

研究代表者

花田 晃治  新潟大学, 歯学部, 教授 (90013979)

研究分担者 澤端 喜明  新潟大学, 歯学部・附属病院, 助手 (60206026)
原 省司  新潟大学, 歯学部, 助手 (80208652)
森田 修一  新潟大学, 歯学部・附属病院, 講師 (60157899)
研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
4,700千円 (直接経費: 4,700千円)
1992年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1991年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
キーワード下顎側方偏位 / 正貌セファログラム / 下顎前方運動 / 矢状顆路 / アキシオグラフ / 軸位X線規格写真
研究概要

本研究は,成長期にある症例の中で,正貌で非対称が認められるか,あるいは顎偏位を増悪させると考えられる咬合関係を有する者に対し,アキシオグラフを用いて,下顎運動,顆頭の限界運動を解析し,さらにセファログラムの分析も併せて行い,このような症例がどのような形態学的特徴,ならびに機能的な特徴を有するのか,またそれらがどのような関連性を有するのかを明らかにし,また,咬合関係を改善することでどのように顎態,下顎運動が変化していくのかを明らかにすし,今後の臨床診断,治療法に役立たせようとするものである.
最初に正貌セファログラムと軸位X線規格写真,およびアキシオグラフを用いて下顎側方偏位症例における顎態と顆頭運動の関連性を検索した結果,1.偏位側顆頭の顆頭長軸角が非偏位側顆頭よりも小さく,しかも下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,2.偏位側顆頭が非偏位側顆頭よりも後方に位置し,下顎偏位度が大きくなるに従いその差もより大きくなる傾向がある,3.下顎前方運動において下顎偏位度の増大に伴い,非偏位側に比べ偏位側顆頭の顆頭運動距離が大きく,運動初期の矢状顆路傾斜度も大きくなり,顆路の湾曲が強くなる傾向がある,ことが明らかになった.以上のことから,このような形態的左右差が下顎運動の非対称性と関連していることが示唆された.さらに,前歯部不正咬合を有する若年者の矯正治療前後における顆頭運動の変化について検討した結果,前歯部の咬合干渉を除去することにより顎運動が調和のとれたものに変化することが明かとなった.以上のように,本研究によって,下顎偏位症例における顎態と機能がともに非対称性を有することが明かにされ,さらに矯正治療によって顎運動が変化する可能性も明かになった.以上の結果を今後臨床診断に応用するとともに,さらに矯正治療が長期に渡って顎態と機能に及ぼす影響について検討したい.

報告書

(3件)
  • 1992 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 福井 忠雄: "下顎偏位量と下顎前方運動時の左右顆頭の運動経路との関係について" 日本矯正歯科学会雑誌. 51. 203-209 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tadao Fukui, Yuusuke Satoh, Kazuhiro Yamada, Shuichi Morita and Kooji Hanada: "Relationships between mandibular lateral deviation and bilateral condylar paths on mandibular protrusive movement." The Journal of Japan Orthodontic Society. 51-3. 203-209 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 福井 忠雄: "下顎偏位置と下顎前方運動時の左右顆頭の運動経路との関係について" 日本矯正歯科学会雑誌. 51. 203-209 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 福井 忠雄: "下顎偏位量と下顎前方運動時の左右顆頭の運動経路との関係について" 日本矯正歯科学会雑誌. 51. (1992)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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