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細菌由来シトクロムCの機能的発現とその利用

研究課題

研究課題/領域番号 03556010
研究種目

試験研究(B)

配分区分補助金
研究分野 応用微生物学・発酵学
研究機関東京大学

研究代表者

児玉 徹  東京大学, 農学部, 教授 (30011901)

研究分担者 柴野 裕次  サントリー(株), 基礎研究所微生物科学研究室, 室長
宮脇 長人  東京大学, 農学部, 助教授 (80012053)
天知 輝夫  サントリー(株), 基礎研究所, 所長
研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
15,800千円 (直接経費: 15,800千円)
1992年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1991年度: 11,900千円 (直接経費: 11,900千円)
キーワードシトクロムC / 電極反応 / シトロクロムC / 電気化学反応
研究概要

高度好熱菌Hydrogenobacter thermophilusの全DNAからのシトクロムC_<552>遺伝子のクローニング、シークエンシングに成功した。このシトクロムC_<552>遺伝子はシグナル配列を有していたがシグナル配列部分を除いた遺伝子を調製した。この遺伝子を含むプラスミドで大腸菌を形質転換し、同菌を硝酸呼吸の条件下で培養することによりホロシトクロムC_<552>蛋白質を同菌中で細胞質内に発現させることに成功した。また中温菌Pseudomonas aeruginosa由来シトクロムC_<551>についてもその遺伝子のクローニングに成功した。シトクロムC_<551>の発現については既存のプラスミドを用い大腸菌の形質転換株を利用する方法、新たに作成したPseudomonas用発現ベクターを用いてPseudomonasputidaの形質転換株を利用する方法、また同じ発現ベクターを用いてPseudomonas aeruginosaの形質転換株を利用する方法を試みた。大腸菌あるいはPseudomonas putidaを用いる方法はシトクロムC_<551>の発現に効果がなかったが、Pseudomonas aeruginosaを用いる方法によって同菌体中で多量に(無細胞抽出液の約0.7%)ホロシトクロムC_<551>蛋白質が生成されていることが確認された。このようにして得られたシトクロムC_<552>蛋白質及びシトクロムC_<551>蛋白質を電極反応に供した。両シトクロムともに溶液状態で白金電極と電子の授受を行うことが示された。シトクロムC_<552>蛋白質プロモーター(ビス(4-ピリジル)ジスルフィド)を吸着させた金電極とは電子交換するが、プロモーターを有さない電極との直接の電子交換は不可能であった。また、熱変性(70℃、15分)後も金電極との電交換は可能であったが、酸化還元挙動に変化が見られた。

報告書

(3件)
  • 1992 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Hiroyuki ARAI: "Nitrite activates the transcription of the Pseudomonas aeruginosa nitrite reductase and cytochrome C_<551> under anaerobic conditions" FEBS Letters. 288. 227-228 (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hiroyuki Arai: "Nitrite actives the transcription of the Pseudomonas aeruginosa nitrite reductase and cytochrome c__-_<551> under anaerobic conditions" FEBS Letters. 288. 227-228 (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Arai,H.et al.: "Anaerobically Induced Expression of the Nitrite Reductase Cytochrome c-551 Operon from Pseudomonas aeruginosa" FEBS Letters. 280. 351-353 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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