| 研究分担者 |
山城 千珠 香川医科大学, 医学部, 助手 (40243761)
田中 宏和 香川医科大学, 医学部, 助手 (80207125)
林 敬二 香川医科大学, 医学部, 助手 (30201718)
柳原 敏宏 香川医科大学, 医学部附属病院, 講師 (90166546)
原 量宏 香川医科大学, 医学部, 助教授 (20010415)
加藤 賢朗 東京大学, 医学部附属病院・分院, 講師 (00185878)
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| 研究概要 |
電話回線を用いて自宅から病院に直接胎児の情報を送ることが可能であれば,在宅妊婦に関しても入院中の妊婦と同様に,密度の高い管理が可能となり,周産期医療の向上に役立つ。本研究においては,ハイリスク妊婦の在宅管理システムの開発,およびそれを用いた地域の周産期情報ネットワークの構築運用を試みた。
胎児心拍数と子宮収縮は家庭においては,新たに開発した家庭用小型分娩監視装置により検出され,カード型メモリーに圧縮記録される。胎児心拍数と陣痛の情報は最大7時間までの記録が可能である。記録されたデータは,改造されたモデムを通じてパソコン通信のネットワークセンターに4800bpsの速度で確実に信号が伝送される。胎児心拍数のvariability,一過性変動パターンから胎児のwell-beingが自動的に診断される。医師側は適宜センターコンピューターに病院のパソコンをアクセスするのみで,随時必要な妊婦のデータを引き出すことが可能であり,在宅のハイリスク妊婦の管理に威力を発揮する。
本システムが実用化したことにより,(1)ネットワークを介して家庭から基幹病院へ直接情報を送ることが可能となった。(2)一次施設からハイリスク妊婦の情報を直接基幹病院へ転送することが可能となったことにより,母体搬送の必要の有無等の判定に役立てることができる。(3)本システムによって軽減される医療従事者の労力を,直接患者へのケア-にあてることが可能となった。
最大の利点は一定地域のハイリスク妊婦を統轄的に管理することにより,その地域の周産期医療の水準を飛躍的に高めることが可能になったことである。
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