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チタニア系ニューセラミックスをマトリクスとする高選択性分離担体の開発

研究課題

研究課題/領域番号 03557097
研究種目

試験研究(B)

配分区分補助金
研究分野 物理系薬学
研究機関東京大学

研究代表者

中村 洋  東京大学, 薬学部, 助教授 (60092285)

研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
1992年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1991年度: 3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
キーワードチタニア / 高速液体クロマトグラフィー / 分離担体 / マトリクス / ニューセラミックス / 高速液体クロマトグラフィ- / 充てん剤 / キャピラリ-電気泳動 / ニュ-セラミックス / 脂質
研究概要

1.高速液体クロマトグラフィー用チタニア充填剤の製造とその評価テトライソプロポキシチタンを種々の条件(水,アンモニア,硫酸,硝酸)で加水分解し,各々得られたオルトチタン酸を原料としてチタニヤ粒子を製造・比較した。それらの分離特性をp-ニトロベンゼン誘導体を用いて検討したところ,アンモニアまたは硝酸の存在下に加水分解を行う方法が優れた分離性能を与えることが判明した。次に,チタニヤ粒子の造粒法を検討した結果,スプレードライヤー法では空洞のある粒子しか得られなかったが、覚濁造粒法はクロマトグラフィーに適した粒子を与えた。このようにして製造したチタニア(平均粒子径5.7μm)は,シリカゲルでは分離できない3種のクレゾール異性体(o-,m-,p-体)を良好に相互分離した(移動相はヘキサン:イソプロパノール=95:5)。
2.チタニアの選択的吸着能吸着クロマトグラフィー用充填剤としてチタニアを使用した結果,O-リン酸基やN-リン酸基を強く保持する特性が示された。この性質を利用することにより,生体内に存在する各種リン酸化合物の選択的分離濃縮が可能であった。また,アルカリホスファターゼの活性測定に応用した場合には,妨害となる多量の基質が容易に除去できるため,格段な感度の向上(約50倍)が認められた。
3.化学結合型チタニア充填剤の試作と分離特性の評価上記1.の方法で製造したチタニヤ粒子にオクタデシルトリエトキシシランを反応させ,C18結合型チタニア(ODT)を合成した。ODTの分離特性を種々の溶質について調べた結果,基本的にはC18結合型シリカ(ODS)と同様,逆相モードによる分離機構が支配的であることが確認された。しかし,塩基性溶質については,逆相分離に加えてマトリクスとしてのチタニアの特性(イオン交換及び静電相互作用)が分離結果に大きく影響を及ぼすことが判明した。

報告書

(2件)
  • 1992 実績報告書
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] H.Matsuda: "New Ceramic Titania:Selective Adsorbent for Organic Phosphates" Anal.Sci.,. 6. 911-912 (1990)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] H.Nakamura: "Development of New Ceramic Column Packing Materials for HPL C Separation of Biogenic Substonces" J.Pharmacobio-Dyn.,. 14. S-85- (1991)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] H.Matsuda: "Sensitivity Enhancement of Alkaline Phosphatase Assay by Titania Treatment" Anal.Sci.,. 7. 813-814 (1991)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Hisashi Matsuda: "Sensitivity Enhancement of Alkaline Phosphatase Assay by Titania Treatment" Analytical Sciences. 7. 813-814 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 中村 洋: "チタニア・ジルコニア系ニュ-セラミックス充てん剤の開発" ぶんせき. 12号. 1007-1012 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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