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高分子材料の機械的破壊に関する分子論的研究

研究課題

研究課題/領域番号 03650736
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 高分子物性・高分子材料
研究機関市邨学園短期大学

研究代表者

坂口 真人  市邨学園短期大学, 生活文化学科, 教授 (40113328)

研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1992年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1991年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードESR / 高分子材料 / 機械的破壊機構 / 炭素結合の不均一切断 / メカノアニオン / メカノカチオン / イオン収率 / 高分子材料の機械的破壊 / ポリビニリデンフルオライド / 炭素ー炭素結合の不均一切断 / カチオン重合 / イソブチルビニルエーテル / ポリイソブチルビニルエーテル / 機械的破壊 / イオン的開裂 / スピントラップ法 / アニオンラジカル / 電子スピン共鳴法 / テトラシアノエチレン
研究概要

高分子材料の機械的破壊により、高分子主鎖の炭素-炭素結合が不均一に切断しメカノアニオン、メカノカチオンが生成することを予測した。
電子捕捉剤であるテトラシアノエチレン(TCNE)存在下で機械的破壊された高分子材料からTCNEアニオンラジカル(TCNE〓)の検知をもってメカノアニオンの生成を立証した。メカノアニオンは、ポリビニリデンフルオライド(PVDF)、ポリプロピレン(PP)、ポリエチレン(PE)、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)の機械的破壊により生成することが見出された。
イオン収率(不均一切断の割合)はPTFE(16%),PE(27%),PP(37%),PVDF(85%)と得られた。
メカノカチオンの生成は、PVDFメカノカチオンによるイソブチルビニルエーテル(IBVE)のカチオン重合の開始および生成されたポリイソブチルビニルエーテル(PIBVE)から立証した。得られたPIBVEの分子量はMw=6.2X10^4、Mn=2.3x10^4であった。
以上より、高分子材料の機械的破壊により、高分子主鎖の炭素-炭素結合が不均一に切断しメカノアニオン、メカノカチオンが生成すると結論した。また、イオン収率は、高分子主鎖の置換基の電子親和力に起因する主鎖の炭素-炭合の極性に依存し、極性が高いほどイオン収率が高い傾向を示すと結論した。

報告書

(3件)
  • 1992 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Masao SAKAGUCHI: ""A Generation Mechanism of Triboelectricity due to the Reaction of Mechano Radicals with Mechano Anions which are Produced by Mechanical Fracture of Solid Polymer"" Colloid & Polym.Sci.270. 621-626 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Masato Sakaguchi: "A Generation Mechanism of Triboelectricity due to the Reaction of Mechano Radicals with Mechano Anions which are Produced by Mecahnical Fracture of Solid Polymer" Colloid & Polym, Sci.270. 621-626 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Sakaguchi,Masato: "A Generation Mechanism of Triboelectricity due to the Reaction of Mechano radicals with Mechano anions which are Produced by Mechanical Fracture of Solid Polymer" Colloid & Polym.Sci.,. 270. 621-626 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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