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性腺機能制御機構におけるプロラクチンの意義に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 03670799
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 産婦人科学
研究機関東京歯科大学

研究代表者

小田 高久  東京歯科大学, 歯学部・産婦人科, 助教授 (80129379)

研究期間 (年度) 1991 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1992年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1991年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードプロラクチン / 卵成熟 / 卵胞発育 / 黄体機能 / 卵巣ステロイド産生 / 体外受精 / Prolactin / 排卵
研究概要

性腺機能制御機構におけるプロラクチン(PRL)の意義を解明するために,体外受精症例において,排卵期の血清PRLの生物学的活性と卵の成熟および卵巣steroidogenesisの関係を検討し,以下の結果が得られた.
1.血清PRL濃度は排卵期に増加し,黄体期初期においても高値を持続した。bromocriptine投与例のPRLは,黄体期初期に軽度増加するものの,排卵期の増加は抑制された.
2.排卵期の血清PRL値により,低,正,高PRL群の3群に分類すると,卵胞発育の指標である排卵期血清estradiol最大値は,高PRL群では他の2群に比し有意に低値であった.黄体期初期の血清progesterone(P)は,低および高PRL群では正PRL群に比し有意に低値であった。これより排卵期にPRL分泌が亢進すると,卵胞の成熟が障害され,さらに黄体のP分泌不全が起こることが明らかとなった。またPRL分泌が低下するとP産生が抑制されることが判明した。これはPRLが黄体形成あるいは黄体機能維持に生理的役割を果たしている可能性が示唆するものである。
3.体外受精の成績をみると,高PRL群では卵胞成熟が抑制された結果,採取卵数は正PRL群に比し有意に少数であった。受精率には有意な差は存在しなかった。これに対し分割率は,正PRL群と高PRL群では差は認められなかったが,低PRL群は他の2群に比し有意に低値であった。これよりPRLが高くなっても卵の受精分割は障害されないが,PRL分泌を抑制すると卵の分割発育が障害されることが明らかとなった。この結果は,PRLが卵の成熟に生理的役割を果たしている可能性を示唆したものである。妊娠率は,低および高PRL群では不良であった。これは高PRL群では採卵数減少により,また低PRL群では卵成熟障害により移植胚数が減少したと同時に,両群とも黄体機能が障害されたためと考えられた。

報告書

(2件)
  • 1992 実績報告書
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Yasunori Yoshimura: "Effects of prolactin on ovarian plasmin generation in the process of ovulation" Biology of Reproduction. 46. 322-327 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Takahisa Oda: "Role of corpus luteum function in embryo implantation" Hormone Research. 37. 75-78 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Yasunori Yoshimura: "Stimulatory role of cyclic adenosine monophosphate as a mediator of meiotic resumption in rabbit oocytes" Endocrinology. 131. 351-356 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 小田 高久: "卵巣機能制御機構におけるプロラクチンの生理的意" 歯科学報. (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Takahisa Oda: "Effects of prolactin on fertilization and cleavage of human oocytes" Hormone Research. 35 Suppl 1. 33-38 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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