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^<15>N標識および変異体を利用したNMRによる酵素の作用機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 03671025
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 物理系薬学
研究機関大阪大学

研究代表者

上杉 晴一  大阪大学, 薬学部, 助教授 (70028851)

研究期間 (年度) 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1991年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワードアデニレ-トキナ-ゼ / NMR / ^<15>N標識 / 酵素 / タンパク質 / 基質結合部位 / ATP / AMP
研究概要

酵素は,あらゆる生体反応の進行に触媒として関与し,生物の最も基本的な物質である。従って,酵素の作用機構の解明は分子生物学の重要な課題である。本研究では,標的酵素として,ヒトアデニレ-トキナ-ゼおよびボヌクレア-ゼT1(RNase T1)を選び,蛋白質工学およびNMRの手法を組合せて,これらの作用機構を解明しようとしている。ヒトアデニレ-トキナ-ゼにおいては,アルギニン残基が基質の結合および触媒作用に重要な役割を果している。RNase T1においては,ヒスチジン残基が触媒作用に関与している。これらのアミノ酸は,いずれも側鎖に窒素原子を含んでおり, ^<15>NーNMRにより観察できる。これらの酵素を ^<15>N標識した誘導体およびアルギニンやヒスチジン残基をアラニン残基に変えた変異体を作成し,そのNMRを測定して各残基のシグナルの帰属を行い,ついで基質との相互作用を調べることにより,作用の分子機構を明らかにする。
アデニレ-トキナ-ゼについては,遺伝子を組込んだプラスミドを大腸菌に導入し, ^<15>Nー塩化アンモニウムを含む最小培地で培養し, ^<15>N標識した酵素を調製した。このものの ^1Hー ^<15>N相関NMRスペクトルを500MHZ超伝導NMR装置で測定し,13個のアルギニン残基に対応する側鎖のεーNHシグナルを観測することができた。次いで,種を越えて保存されている6個のアルギニン残基(Argー44,97,28,132,138,149)をアラニン残基に変換した変異体を調製し,それらの ^1Hー ^<15>N相関NMRスペクトルを測定し,これらに対応するシグナルの帰属を行った。基質であるMgーATPおよびAMPを加えた時のシグナルの変化を調べ,どのアルギニン残基が結合に関与するかを分析した。
RNase T1についても, ^<15>N標識体の調製を行った。

報告書

(1件)
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hitoshi Ueda: "Expression of a synthetic gene for human cap binding protein in Escherichia coli and fluorescence studies on interaction with mRNA cap structure analogues" J.Biochemistry. 109. 882-889 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Toshio Hakoshima: "Hydrophobic effects on protein/nucleic acid interaction:enhancement of substrate binding by mutating tyosine 45 to tryptophan in ribonuclease T1" Protein Engineering. 4. 793-799 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Toshio Hakoshima: "Nonーcognizable ribonucleotide,2'AMP,binds to a mutant ribonuclease T1(Y45W)at a new baseーbinding site but not at the guanineーrecognition site" FEBS Lett.290. 216-220 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Yoshiki Yamasaki: " ^1Hー ^<15>N 2D NMR studies on adenylate kinaseーsubstrate interaction"

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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