| 研究課題/領域番号 |
03671126
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
看護学
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| 研究機関 | 藍野学院短期大学 |
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研究代表者 |
上原 ます子 藍野学院短期大学, 看護学科, 助教授 (10203473)
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| 研究分担者 |
石井 京子 藍野学院短期大学, 看護学科, 助教授 (30259494)
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| 研究期間 (年度) |
1991 – 1993
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| 研究課題ステータス |
完了 (1993年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1993年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1992年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1991年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
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| キーワード | 在宅ケア / 家族関係 / 介護に伴う家族変化 / 態度 / 介護受容 / 家族 / 老人 / 介護負担 / 介護意欲 |
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| 研究概要 |
疾病や障害を持つ高齢患者と家族の変化過程を明らかにする目的で、平成3年3月から平成6年1月の約3年間、老人病院入院患者の家族726名を入院時に、家庭に退院した患者・家族104名を退院後に追跡調査し、以下の結果が得られた。
1)入院時に家族が希望する病状改善後の生活場所は、家庭が26.1%、入院継続51.1%、施設入所13.1%であり、家庭への退院意思を持つ家族は1/4であった。平成6年2月末現在の転帰は、家庭10.5%、継続入院53.7%、転院7.0%、施設入所4.4%、死亡24.4%であり、実際に家庭退院が可能となったものは希望の半数以下であった。
2)家族と老人の関係分析から、援助行動と情緒に関する2因子が抽出され、援助行動は入院前のADLや痴呆、満足感の表現、専用室の有無、家族サポート、介護満足度、介護相談や講習受講に関係し、情緒的因子は入院前ADLや痴呆と実際の転帰の影響が認められた。
3)入院時の生活場所の希望と、実際の転帰について関連する要因を数量化II類で分析した結果、家族の在宅意向には家族の賛成、協力、手伝いなどの家族要因と痴呆による介護負担が関係し、実際の転帰には家族の在宅意向、介護負担、介護ストレス、老人の苦痛の訴えの順に関与していた。
4)家庭退院後の追跡結果は、在宅継続80.8%、病院入院9.6%、施設入所2.9%、死亡6.7%で、退院後の患者の変化は、食事の改善が著しく、会話や家族との団らんは増加し維持されやすいが、家族外の交流や楽しみは低下していた。一方家族は、いたわり、話し合いは改善し維持されるが、自由時間の減少や心身の疲労の増加が顕著であった。
以上の家族の変化過程に基づき、在宅の意思決定から退院準備、退院後に至る、現在の家族に可能な介護および家族が必要とする援助について検討し報告した。そのうち、情報の提供や看護の継続の方法は実施し効果を収めつつある。
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