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イオンチャンネル型人工感応素子の基本設計と機能評価

研究課題

研究課題/領域番号 03804033
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 有機化学一般
研究機関北海道大学

研究代表者

小田嶋 和徳  北海道大学, 理学部, 助教授 (30152507)

研究期間 (年度) 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1991年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードチャンネル機能膜 / シクロデキストリン / 圧縮単分子膜 / サイクリックボルタンメトリ- / ホストーゲスト錯体形成 / 膜透過性制御 / シクロファン / πーA曲線
研究概要

1.膜界面で有機化合物をゲストとして取り込みうる疎水性内孔を持つβーシクロデキストリン誘導体(1)が,単分子としてチャンネル機能を示す可能性を確かめるために,ラングミュア水槽中ホスト1を水溶液上に展開し,適当な表面圧を加えて形成した圧縮単分子膜について,ホストーゲスト錯体形成に伴うマ-カ-物質の透過性変化をin situサイクリックボルタンメトリ-の水平付着法により直接観測した。マ-カ-としてp^ーキノン,[Mo(CN)_8]^<4ー>,[Co(phen)_3]^<2+>に対する透過性を比較した結果,ホスト1の圧縮単分子膜の透過性を支配する因子が,マ-カ-の親水性/疎水性ではなく立体的な大きさであることが明らかになり,p^ーキノンのようにマ-カ-の立体的大きさが適切な場合には,ホスト1は単分子チャンネルとして機能することが示された。さらに,ホスト1の圧縮単分子膜のp^ーキノンに対する透過性は,ゲストによるチャンネル入口の直接的ブロックにより制御することが可能であり,しかも抑制の程度は,下層溶液に添加したゲストの種類により異なるというゲスト選択的な膜透過性制御の傾向が見られた。
2.疎水性内孔を持つ純人工ホストであるシクロファンの長鎭アルキル型誘導体2を合成し,配向膜形成および膜界面でのゲスト取り込みをπーA曲線により測定した。さらに,ホストーゲスト錯体形成による膜透過性制御能に関する基礎検討を行った。

報告書

(1件)
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] H.Minami: "Ion Channel Sensors for Glutamic Acid" Analytical Chemistry. 63. 2787-2795 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] H.Minami: "An Evaluation of Signal Amplification by the Ion Channel Sensor Based on a Glutamate Receptor Ion Channel Protein" Analytical Sciences. 7(Suppl.). 1675-1676 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] K.Tohda: "Liquid Membrane Electrode for Guanosine Nucleotides Using a Cytosineーpendant Triamine Host as the Sensory Element" Analytical Chemistry. 64. (1992)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] K.Odashima: "Potentiometric Discrimination of Organic Amines by a Liquid Membrane Electrode Based on a Lipophilic Ester of Calix[6]arene"

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] K.Odashima: "Horizontal Touch Voltammetric Study on a Condensed Monolayer of Long Alkyl Cyclodextrin as a Channel Mimetic Sensing Membrane"

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] K.Odashima: "Biomembrane Mimetic Sensing Chemistry" Trends in Analytical Chemistry. 10. 207-215 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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