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イオニクス材料のナノ構造制御と中性子散乱による評価

研究課題

研究課題/領域番号 03F00089
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 無機工業化学
研究機関東京工業大学

研究代表者

菅野 了次  東京工業大学, 大学院・総合理工学研究科, 教授

研究分担者 PITTELOUD Cedric Alexandre  東京工業大学, 大学院・総合理工学研究科, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2003年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード電解二酸化マンガン / 中性子回折法 / リチウムインターカレーション
研究概要

電解二酸化マンガンは熱処理にようて構造が変化し、リチウムイオンの可逆的なインターカレート量が増加する。一般に熱処理によって(1×2)のトンネルを持つRamsdellite構造から(1×1)のトンネルを持つPyrolusite構造へ変化することが知られているが結晶性が低いため通常の回折法では構造の詳細な情報は得られず、リチウムイオンのインターカレーション機構の結晶学的な観点からの考察はほとんど行われていない。本研究では電解二酸化マンガンの構造や形態の特徴を捉えるために、X線および中性子回折法を用いて、積層欠陥考慮に入れた構造解析を行った。中性子回折測定は高エネルギー加速器研究機構のVEGA回折計により行った。
様々な温度で熱処理を行った電解に酸化マンガンの構造を求めるために、Ramsdelllite構造、Pyrolusite構造、およびその双晶が一定の割合で存在している仮定し、回折図形を計算した。その結果、熱処理の温度の上昇と共に進行するRamsdenite構造からPyrolusite構造への変化は、Ramsdellite構造、Pyrolusite構造、およびその双晶の割合の変化に伴う複雑な構造変化であることが明らかになった。これらの相が積み重ねられることにより、Ramsdenite構造、Pyrolusite構造よりも大きなサイズのトンネルが存在し、処理温度180℃でトンネルサイズが最大になることがわかった。

報告書

(1件)
  • 2003 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 米村, 小東, 山田, 園山, 小林, 菅野: "Defect structure of LiMn_2O_4 after high-temperature storage"Electrochemistry. 71. 1160-1161 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 菅野: "リチウム電池材料の将来像"Electrochemistry. 71. 948-950 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 稲田, 高田, 梶山, 佐々木, 近藤, 渡辺, 村山, 菅野: "Silicone as a binder in composite electrolytes"Journal of Power Sources. 119-121. 948-950 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 松村, 園山, 菅野: "Synthesis, Structure and Electrochemical Properties of Layered Meterial, Li_<2B>[Mn_<2B>Fe_<2B>]O_3 with Mixed Stacking State"Solid State Ionics. 158. 253-260 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 小林, 田淵, 鹿野, 陰山, 菅野: "Structure, and magnetic and electrochemical properties of layered oxides, Li_2IrO_3"J.Mater.Chem.. 13. 957-962 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書
  • [文献書誌] 高田, 稲田, 梶山, 佐々木, 近藤, 渡辺, 村山, 菅野: "Solid-state lithium battery with graphite anode"Solid State Tonics. 158. 269-274 (2003)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2003-04-01   更新日: 2024-03-26  

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