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分裂酵母におけるrasの分子機能の解析

研究課題

研究課題/領域番号 04152027
研究種目

がん特別研究

配分区分補助金
研究機関東京大学

研究代表者

山本 正幸  東京大学, 理学部, 教授 (40114706)

研究期間 (年度) 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1992年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
キーワード分裂酵母 / ras / zinc-finger / 有性生殖 / MAPキナーゼ / キナーゼカスケード
研究概要

分裂酵母ras1遺伝子はこの酵母の性的分化、特に接合フェロモン認識の情報伝達において不可欠の役割をもち、アデニル酸シクラーゼ活性の調節には関わらない。rasタンパク質の分子機能、特にrasにより調節される因子を解明する目的で、ras1とその関連遺伝子の解析を行い、以下のことが明らかにできた。
1.Ras1タンパク質を負に制御するGap1タンパク質を過剰に発現させると、ras機能が低下して分裂酵母は接合・胞子形成が満足にできない。この状態の細胞に、分裂酵母より単離したzfs1遺伝子を強く発現させると、胞子形成の効率が上昇した。zfs1のこのような性質は、先にras1変異株の胞子形成不全を抑える遺伝子として分離されたbyr1(stel)やbyr2(ste8)などと似ている。さらに、zfs1遺伝子を破壊した株では接合能が低下したが、この株にbyr1(stel)あるいはbyr2(ste8)を過剰に発現させると接合能が回復した。これらの知見は、xfs1の機能する位置がras1とbyr1 byr2の間にくることを示唆しており、興味深い。塩基配列から推定されるzfS1遺伝子産物は404アミノ酸からなり、2つのzinc-fingerモチーフをもっていた。そのC末端側には、マウスのgrowth factorに反応するimmediateearly gene Nup475と25%の相同性が認められた。予備的実験では、zfs1遺伝子産物はDNAに結合する能力をもっていた。
2.byr1の産物は、脊椎動物のMAPキナーゼ(MAPK)をリン酸化して活性化する酵素MAPKKと相同性をもつことが知られている。また動物ではMAPキナーゼカスケードがrasの下流にくることが示されている。分裂酵母における対応する状況を明確にするため、当教室の西田らとの共同研究を行った。その結果、アフリカツメガエルのMAPKが分裂酵母のMAPKホモログ(spk1遺伝子産物)に機能的に置き替わること、spk1産物はチロシンリン酸化されており、byr1がそのリン酸化に必要なことが明らかになった。

報告書

(1件)
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Yoshiyuki Imai: "S. pombe sxal^+ and sxa2^+ encode putative proteases involved in the mating response." Molecular and Cellular Biology. 12. 1827-1834 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Nobuyoshi Mochizaki: "Reduction in the intracellular cAMP level triggers initiation of sexual development in fission yeast." Molecular and General Genetics. 233. 17-24 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Takako Isshiki: "Characterization of a fission yeast gene, gpa2. that encodes a Gα subunit involved in the monitoring of nutrition." Genes & Development. 6. 2455-2462 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Kayoko Tanaka: "Schizosaccharomyces pombe map3^+ encodes the putative M-factor receptor." Molecular and Cellular Biology. 13. 80-88 (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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