| 研究課題/領域番号 |
04210126
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| 研究種目 |
重点領域研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 慶応義塾大学 |
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研究代表者 |
鵜野 公郎 慶応義塾大学, 総合政策学部, 教授 (20095582)
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| 研究分担者 |
早見 均 慶応義塾大学, 産業研究所, 助手 (10218612)
森 俊介 東京理科大学, 理工学部, 助教授 (80147503)
吉岡 完治 慶応義塾大学, 産業研究所, 教授 (80051887)
松田 芳郎 一橋大学, 経済研究所, 教授 (30002976)
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| 研究期間 (年度) |
1992
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| 研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
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| 配分額 *注記 |
6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
1992年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
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| キーワード | environment / pollution / input-output / energy / demographic trend / high-technology |
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| 研究概要 |
環境制約を面積あたりの汚染因子の排出量によって示すならば,それは(1)人口密度、(2)一人あたり所得、(3)資源集約度、(4)資源利用効率、の4つの要因によって表すことができる。本プロジェクトでは、これにそって世界人口のトレンド、経済発展、環境産業連関表、資源エネルギー・シミュレーション、について検討を行った。
国際社会がとることのできるエネルギー政策オプションは次のようなものであろう。
(1)原子力オプション;(2)ソフト・エネルギー・オプション;(3)テクノロジー・オプション;(4)構造変化オプション;(5)ライフスタイル・オプション。われわれはゼロ成長は現実的ではないと考えている。国際社会のかなりの部分で人々は貧困から抜け出せないでいるからである。原子力オプションは、われわれの選択基準が将来に悔いを残さないことにあるのであれば、大きな矛盾をはらんでいる。バックエンドのコストを考えるならば経済的にも望ましいとは考えらない。太陽エネルギーに代表されるソフト・エネルギー・オプションは数々の利点をもつが、これだけで人類のエネルギー需要を満たすことはできない。構造変化オプションは発展途上国にはこれから本格的な工業化にとりかかる国が多く、資源エネルギーの消費はこれまで以上に高まりそうである。結論としてテクノロジー・オプションとライフスタイル・オプションの組合せが最も有望ということになる。
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