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不完全情報下における知識の表現とモジュール化に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 04229207
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関名古屋大学

研究代表者

稲垣 康善  名古屋大学, 工学部, 教授 (10023079)

研究分担者 杉野 花津江  名古屋大学, 工学部, 助手 (40023155)
渡辺 豊英  名古屋大学, 工学部, 助教授 (80093342)
坂部 俊樹  名古屋大学, 工学部, 助教授 (60111829)
外山 勝彦  中京大学, 情報科学部, 講師 (70217561)
研究期間 (年度) 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1992年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード非単調論理 / 自己認識論理 / 属性継承 / 決定手続き / メタ知識 / 談話理解 / 構成性原理
研究概要

本研究では,まず,知識をモジュール化し,各モジュールを知的行為主体であるエージェントと見なし,エージェント間でメタ知識の通信が行われるような多エージェント型知識システムの形式化を行った。そのために,代表的な非単調論理である自己認識論理を多エージェント系へ拡弘した。この論理に基づいて,階層や時刻をエージェントと見なして知識をモジュール化することにより,階層や時間順序を持つ構造的知識の表現に関する手法を与えた。特に,階層的知識における属性継承の表現や,時間的知識における状態継続や因果関係の表現,およびそれらと時間の流れとの関係を明らかにした。それらはエージェント間の関係をメタ知識によって表現したものである。これによる従来の知識表現手法において問題点とされていた多重拡張問題や時間射影問題を避けることが可能であることを示した。
また,タブロー法に基づく多エージェント系自己認識論理の決定手続きに導出原志を導入した新しい手続きを開発し,その完全性を示すとともに,手続きの効率改善を図った。この手続きは,推論の際に関連する知識だけを用いる方法である。さらに,計算機上への表現を行い,導出現理を用いた場合にはタブロー法を用いた場合に対して,大幅に速く処理できることを示した。
一方,不完全な情報から知識を獲得して推論を行う例として,日本語文章における省略された主語の同定と照応解析の問題を取り上げ,その意味解析モデルを与えた。そのために,各文が持つ主語や目的語などの情報を蓄積する文脈状態を想定し,文の意味を文脈状態間の関係として形式化した。このモデルでは,文の意味は各単語の意味から,また文章の意味は各文の意味から合成して得るという構成性原理に基づいている。

報告書

(1件)
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 外山 勝彦: "導出原理を用いた多エージェント系自己認識論理の決定手続き" 人工知能学園全国大会論文集. 211-214 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 石崎 貴将: "照応を含む日本語文の意味解析モデル" 電気関係学会東海支部連合大会講師論文集. 280 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 八木 誠: "状況理論に基づく空間記述表現の変換" 電気関係学会東海支部連合大会講演論文集. 293 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] T.Watanabe: "A Cooperative Document Understanding Method Among Multiple Recognition Procedures" The Proc.of the 11th IAPR International Conf.on Pattern Recognition. 689-692 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Qin Luo: "Structure Recognition of Table-form Documents of the Basis of the Automatic Acquisition of Layout Knowledge" The Proc.of MVA'92. 79-82 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 石崎 貴将: "文脈状態に基づく日本語の文章の意味解析" 電子情報通信学会全国大会論文集. (1993)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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