| 研究課題/領域番号 |
04301015
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
藤山 嘉夫 横浜市立大学, 商学部, 助教授 (60156916)
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| 研究分担者 |
安田 尚 上越教育大学, 教育学部, 助教授 (30157995)
松田 純 静岡大学, 人文学部, 助教授 (30125679)
佐久間 孝正 東京女子大学, 文理学部, 教授 (80004117)
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| 研究期間 (年度) |
1992 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1992年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
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| キーワード | 現代社会 / 日本文化論 / 日本的経営 / 高度消費社会 / 生活様式 / 生命倫理 / 自然環境 / 社会運動 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、人類史上未曾有の地球規模での変動の現実を見据えつつ、こうした事態に対応しうるような〈知〉の枠組みの全体的な再検討を試みることである。そのために、社会科学の分析枠組みを5つの各論において分担研究することが設定されている。本年度は、これらの各論を意識しつつこれにアプローチするためのより基底的な問題次元からの基礎的研究がなされた。
(1)第1分担「『日本文化論』の再考」では、今日「日本文化論」を再検討するに当たり不可欠な現実的問題を構成している「外国人労働者問題」がイギリスと統一ドイツの実証的検討との対比において検討された。この問題は、日本の文化的歴史的伝統の独自性を意識するならば、欧米諸国に比して日本の場合より質的に重要な課題であり、かつまた、「日本文化論」にとどまらず本研究の全体において枢要な意味をもってくることが認識された。(2)第2分担「国際化の中の日本的経営」では、「平成不況」と日本的経営の変容を意識しつつ、これに接近する基礎作業として今年度は、市民関係と階級関係の理論的把握を試みた。他の分担においても強調されるようにここでも市民および市民社会の現代的理解が不可欠である。(3)第3分担「高度消費社会と生活様式」では、大衆社会論の諸系譜の再検討をとおして「中間集団」の現代的再把握の意義が強調された。(4)「科学・技術の進展と新しい倫理・制度」では、基礎研究として、ドイツにおける自然哲学の現状とヘーゲルの自然哲学の研および国家と宗教の理論的把握がなされた。その際ここでも「中間集団」論の今日的意義が確認された。(5)第5分担「社会構造の変化と新しい社会運動」では、この課題において必要不可欠な理論的問題として物象化論の検討がなされ、諸個人の「生活態度」の問題と「社会的なもの」(中間集団)の人類史的意義が強調された。
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