放送メディアの変容の社会的影響過程に関する研究

• 研究課題/領域番号: 04301022
• 研究種目: 総合研究(A)
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 社会学
• 研究機関: 駒澤大学
• 研究代表者: 川本 勝 駒沢大学, 文学部, 教授 (20110942)
• 研究分担者: 竹下 俊郎 筑波大学, 現代語・現代文化学系, 助教授 (20163397) ; 三上 俊治 東洋大学, 社会学部, 教授 (00114661) ; 児島 和人 専修大学, 文学部, 教授 (20114209) ; 竹内 郁郎 東洋大学, 社会学部, 教授 (10013038) ; 御堂岡 潔 東京女子大学, 現代文化学部, 助教授 (60174083) ; 池田 謙一 東京大学, 文学部, 助教授 (30151286)
• 研究期間 (年度): 1992 – 1994
• 研究課題ステータス: 完了 (1994年度)
• 配分額: 12,500千円 (直接経費: 12,500千円); 1994年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円); 1993年度: 5,200千円 (直接経費: 5,200千円); 1992年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
• キーワード: 放送メディア / ケーブルテレビ / ニューメディア / 高度情報化社会 / イノベーションの普及過程 / マス・メディア効果 / 情報行動 / マスメディアの社会的機能 / 都市型CATV / マスメディアの効果 / マス・メディアの社会的機能 / 高度情報社会 / 生活の情報化 / マスコミの影響過程 / マスメディアの受容過程

研究概要

放送メディアに関する変容は、衛星放送、ケーブルテレビ(都市型CATV)などのいわゆるニューメディアの普及にともなって多チャンネル化、専門化という特質をともないながら生じている。多チャンネル化専門化が人々の視聴行動、情報行動、さらには、日常生活レベルでの生活意識や行動にどのような社会的影響を及ぼしているか長野県諏訪地域広島県広島市内においてケーブルテレビ加入者、非加入者を対象とした実証的研究を行った。その結果、次の知見が得られた。
1.ケーブルテレビの普及、加入要因については、イノベータ度、情報欲求の強さ、ハイテク機器の所有、周囲の加入度などの要因が強く作用しているという知見が得られた。逆にコスト面が阻害要因となってる。
2.視聴行動への影響については、多チャンネル化が必ずしも視聴時間の増大をもたらしてはいない。チャンネル・レパートリーについては加入者の方が増大しているが、全体的には著しく大きくなってはいない。視聴チャンネルの細分化という変化が起きていることが明らかになった。
3.情報行動の変容と社会的機能については、テレビ以外のメディアも含めた総体的なメディア利用のパターンはそれほど変化していないが、映画や音楽を楽しむためテレビを利用する場合ケーブルチャンネルへ移行している傾向が認められチャンネルの競合がうかがえる。また、儀式的視聴モードをよくする人ほどチャンネル切り替え行動をしばしば行っている。専門チャンネルの利用と満足ではそれぞれ関心、評価が高い人ほど効用評価も高くなっていることが明らかになった。また、ケーブルテレビの社会的機能のうちコミュニティチャンネルの地域的効用評価は人びとの住民意識、地域活動の程度、視聴行動などと関連しているという知見が得られた。