研究課題/領域番号 |
04670316
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研究種目 |
一般研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
衛生学
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
野中 浩一 帝京大学, 医学部, 講師 (80142446)
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研究期間 (年度) |
1992 – 1993
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研究課題ステータス |
完了 (1993年度)
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配分額 *注記 |
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1993年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1992年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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キーワード | ハッテライト / 多産集団 / 自然出生力 / 双生児出産 / 季節変動 / 出生間隔 / 母親年齢 / 人口データベース / 出生力 |
研究概要 |
自然出生力ともった多産集団として著名なハッテライトについて、最近の出生力の低下を直接データによって実証することが本研究の主要目的であった。Dariusleut派ハッテライトについて、結婚、出生、死亡の日付を家族単位で構成したデータベースを作成した。データの統計処理だけでなく管理にも、一貫して統計解析ソフトSASを用いた。このデータベースの解析によって、以下のような結果を得た。 1.双生児出産頻度とその長期・季節変動:全体の双生児出産頻度は低めであり(1.0%)、1965年以前には5〜7月に少ないという長期・季節変動が認められ、双生児出生に季節性の環境要因が作用していることが示唆された。2.出生力の低下と年齢依存性:最近のハッテライトでの出生力の低下を、横断的観察による年齢別出生率の推移と、縦断的観察によるコホート出生率により実証した。1981-85年の年齢別出生率は、平均でみて1951-55年より36%減少しており、その減少は年齢の上昇とともに顕著であった。しかし、その減少は30歳以上に限定してみられ、20歳前後では従来と同等の成功受胎確率が観察された。また、最近は晩婚化傾向があるが、結婚年齢と出生数の観察により、晩婚化だけでは出生数の減少のすべては説明できなかった。 3.出生間隔:全出生について出生間隔の分布を検討した結果、20世紀前半の日本の結果とは異なり、ハッテライトでは、出生力が低下した近年の母親でも、出生間隔のピークには大きな変化がみられず、少なくとも半数近くの母親は、従来と変わらない妊孕力を維持しているものと示唆された。 4.双生児出産と直前出生間隔の延長:30歳以上で双生児を出産した母親の出生間隔は、同年齢で単胎を出産した母親より長くなっており、少なくとも双生児を妊娠する直前には出生力が低下していると考えられた。
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