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損傷脊髄の機能再建について(脊髄および馬尾神経再生について)

研究課題

研究課題/領域番号 04670855
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 脳神経外科学
研究機関信州大学

研究代表者

京島 和彦  信州大学, 医学部・脳神経外科, 助教授 (90126673)

研究分担者 内藤 輝  信州大学, 医学部・神経解剖学, 講師 (90188855)
志水 義房  信州大学, 医学部・神経解剖学, 教授 (80005016)
小林 茂昭  信州大学, 医学部・脳神経外科, 教授 (50020772)
研究期間 (年度) 1992 – 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1993年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1992年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード脊髄再生 / 馬尾神経再生 / 脊髄損傷
研究概要

ラット8匹、ウサギ1羽、犬1匹から座骨神経を採取し、シュワン細胞の分離、培養を試みた。1.ラットから座骨神経を採取し、whole mount標本とperineuriumを除き細かく刻んだ標本(分離用標本)を作成した。whole mount標本はただちにHank's Balanced Salt Solution(HBSS)で培養した(EX-1)。分離用標本は、Rinaldin's solutionに0.25%コラゲネースのみ、0.25%トリプシンのみ、0.25%コラゲネースと0.25%トリプシンを加えたものの3群に分け、それぞれで36度C、30分かけてシュワン細胞の分離を行いHBSSで培養を行った。whole mount標本では位相差顕微鏡で細胞の増殖が認められたが、分離用標本ではいずれの場合も培養細胞は認められなかった。
2.シュワン細胞を分離するための酵素の作用が強すぎたためと考え、分離させる時間を30分から5分に短縮させて同様の実験を行ったが、培養細胞は認めなかった。
3.次に若いウサギを使用し、分離用標本の量を増やし、酵素濃度を0.25%から0.05%に減少させ同様の実験を行ったところ、紡錘状の濃染する培養細胞が認められた。この方法では若いラット、犬の標本でも培養細胞が確認された。
4.現在シュワン細胞のより確実で長期培養の方法を探索中である。

報告書

(2件)
  • 1993 実績報告書
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Kyoshima K: "A newly designed puncture needle for suction decompresssion of giant aneurysm." J Neurosurg. 76. 880-882 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Diraz A: "Transpetrosal extreme lateral suboccipital approach for extesive posterior fossa epidermoid cystー case reportー" Neurol Med Chir. 32. 589-592 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Sigeta H: "Dorsal internal carotid artery aneurysms with special reference to angiographic presentation and surgical management." Acta Neurochir(Wien). 119. 42-48 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] Oikawa S: "Multiple spinal neurinomas presenting visual disturbance as the initial symptom: Case report" Surg Neurol. 38. 309-314 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 野口 昌彦: "遊離筋皮弁による前頭蓋底および顔面の2再建例" 脳神経外科. 20. 819-823 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 京島 和彦: "脳幹部病変の直達手術. 治療の最前線" 信州医誌. 40. 389-390 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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