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単純性肥満患者における食事療法および食事と有酸素運動の併用療法の効果

研究課題

研究課題/領域番号 04680150
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 体育学
研究機関福岡大学

研究代表者

田中 宏暁  福岡大学, 体育学部, 教授 (00078544)

研究分担者 佐々木 淳  福岡大学, 医学部, 助教授 (90122697)
進藤 宗洋  福岡大学, 体育学部, 教授 (30078539)
研究期間 (年度) 1992 – 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1994年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1993年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1992年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
キーワード女性肥満 / 運動療法 / 血中乳酸濃度閾値 / 体脂肪率 / ウエスト・ヒップ化 / 脂質代謝,糖代謝 / 単純性肥満 / 食事・運動併用療法 / 血圧調節物質 / 血糖値 / イソスリン / プロスタグランディンE / プロスタグランディンE2 / タウリン / 食事療法 / 血中脂質 / 抗動脈硬化因子 / 血液凝固因子 / エネルギー出納 / 有酸素能力 / 身体組成
研究概要

本研究では、単純性肥満患者を対象に、食事療法(NT療法:700kcal/II(NT-I群)と1000kcal/II(NT-II群))と食事及び運動の併用療法(CT療法:1000kcal/II(CT-I群)と1300kcal/II(CT-II群)とによる減量療法を施行し、有酸素性作業能、動脈硬化関連物質、血圧調節能等への影響を検討した。
その結果、全ての被検者において、体重、体脂肪(%Fat)が減少し、LBMは各群とも有意な変化は認められなかったが、NT療法で減少率が高かった。最大酸素摂取量(Vo2max)と除脂肪体重(LBM)との間には正の相関関係が認められた。また、エネルギー出納と体重及び体脂肪率(%Fat)との間に負の、摂取熱量と体重との変化率の間に正の相関関係が認められた。血中脂肪では、LDLコレステロール(LDL_<-c>)がCT療法において有意に減少した。HDLコレステロール(HDL_<-c>)は、CT-II群で有意ではないが増加した。総コレステロール(TC)とHDL_<-c>との比(TC/HDL_<-c>)では、CT-H群とNT-II群で有意に減少、LDL_<-c>がCT-II群のみ有意に減少した。血圧は収縮期血圧で両療法ともに有意に減少した。タウリンはCT療法において有意に減少し、プロスタグランディンEは両療法ともに有意に減少した。ただし、プロスタグランディンE2はCT療法で有意に増えた。
以上の結果から、肥満の治療法に運動療法を加えることの妥当性が示唆された。本研究は、肥満者の至適な減量の資料作成の基本をなすものであり、単純性肥満患者の治療として重要な役割を担うものと考えられる。

報告書

(4件)
  • 1994 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1993 実績報告書
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Hiroaki,Tanaka et al.: "The association among fat distribution,physical fitness,and the risk factors of cardiobascular disease in obse women" Obesity Research. 3. 649s-653s (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1994 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hiroaki Tanaka, Tetsuji Kakiyama, Kazuko Takahara, Miyoko Yamauchi, Mamoru Tanaka, Jun Sasaki, Tetsuya Taniguchi, Hisashi Matsuo, Munehiro Shindo: "The association among fat distribution, physical fitness, and the risk factors of cardiobascular disease in obese women" Obesity Research. 3. 649s-653s (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1994 研究成果報告書概要

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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