| 研究概要 |
日本列島において,炭鉱・金属鉱山の閉山が相次ぎ,大きな社会問題を生じてきたことは周知の通りである。とくに鉱山地市町村においては,人口減にともなう過疎対策,鉱山跡地の環境保全,鉱山関係の遺物・遺構の保存・活用など,各種の問題に直面してきた。
本研究では,かかる諸問題の実態を具体的に明らかにするために,全国各地の主要な鉱山跡地と,その関係市町村の実地調査を平成4年と同5年に実施した。平成4年は北海道・東北日本,平成5年は九州・西南日本の主要鉱山跡地を踏査したが,その主な関係市町村は次の通り。
[平成4年] 北海道の夕張・三笠・美唄・上砂川・歌志内・赤平・芦別,秋田県の鹿角・小坂・大館・雄勝,岩手県松尾,福島県いわき,茨城県日立,栃木県足尾ほか。
[平成5年] 福岡県の直方・宮田・飯塚・山田・田川・大牟田,佐賀県の北方・大町,長崎県高島,大分県中津江,鹿児島県の串木野・横川・大口・菱刈,愛媛県の新居浜・別子山,高知県大川,山口県宇部,兵庫県生野ほか。
かかる全国各地の鉱山跡地や関係市町村の実地調査を通じて,閉山後の変容様相や過疎対策などの実態が具体的に明らかとなり,それらの比較研究を試みることによって,概括的ながら全国的な展望を得ることができた。鉱山観光(坑道観光)や博物館・記念館の設置などによる「まちおこし」運動が全国的に目立ち,鉱山関係の遺構・遺物の文化財指定も進められてきた。一方でボタ山,地盤沈下,鉱滓ダム跡,露天掘り跡,鉄筋廃屋などの諸問題に対する対策が,鉱害防止,環境保全の面からも急務であることが明らかとなった。文化財指定による遺構・遺物の保存は環境保全の面でも大切であり,かかる諸問題の解決を前提として,鉱山観光などによる「まちおこし」運動は推進すべきである。
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