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環境適応を重視したジャストインタイム生産経営方式に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 04832023
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 社会システム工学
研究機関名古屋工業大学

研究代表者

大野 勝久  名古屋工業大学, 工学部, 教授 (50026118)

研究分担者 中出 康一  名古屋工業大学, 工学部, 助手 (50207825)
沢木 勝茂  南山大学, 経営学部, 教授 (80065482)
研究期間 (年度) 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1992年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードジャストインタイム生産方式 / かんばん方式 / 社会的費用 / アルゴリズム / 最適かんばん枚数 / 最適引き取り周期 / かんばん方式の最適性
研究概要

ジャストインタイム生産方式は、必要なものを、必要なときに、必要なだけ生産する方式として、極めて原価低減に優れたものであることが広汎な実践を通して示されている。この革新的な生産方式を与える手段がかんばん方式であり、平準化方式であり、実践の場で開発された多くの独創的な技法体系である。しかし、その普遍的、国際的な理論体系化は進んでおらず、さらに、大気汚染が進行し、交通渋滞、景観破壊が悪化の一途をたどる現在、地域社会環境に柔軟に適応し、その変化に適切に追従することがせまられている。
本研究では、確率的に変動する製品需要に対して、社外の協力工場を前工程とする引き取り(納入)周期が可変であるジャストインタイム生産システムを考える。まず、製品の繰り越し需要量に対する持ち行列理論を用いた解析により、システムが安定となるための必要十分条件を導いた。この条件は安定条件と呼ばれ、システムの基本的な条件である。この解析をもとに、在庫関連費用、社会的費用等を含む総費用を最小化する最適引き取り周期とかんばん枚数を決定するアルゴリズムを提案している。従来は、安全在庫量を所与のものとしてかんばん枚数等が定められていた。したがって、提案したアルゴリズムは、社会的費用をも考慮した安全在庫量の合理的な決定を与えるものと考えることもできる。さらに、実験計画法を用いていくつかの因子を変化させ、マルコフ決定過程を用いてえられる最適政策とかんばん方式を比較し、かんばん方式が最適政策を与えることを示している。

報告書

(1件)
  • 1992 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 大野 勝久: "生産システムをめぐって" Basic数学. 298. 61-67 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 中出 康一 他: "On the average optimality of circular assignment policy" Queueing System. 11. 241-254 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 劉求 生,大野 勝久: "Multiーobjective discounted Markov decision processes with expectation and variance criteria" International Journal of Systems Science. 23. 903-914 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 劉求 生,大野 勝久: "Structural properties of optimal tool replacement policy in a machining center" Operations Research Letters. 11. 179-185 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 劉求 生,大野 勝久: "Multiobjective Undiscounred Markov renewal program and its application to a tool replacement problem in an FMS" Information Decision Technologies. 18. 67-77 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書
  • [文献書誌] 中島 健一,大野 勝久: "引き取りかんばんを含む生産システムの最適化について" 日本経営工学会平成4年度秋期研究大会予稿集. 134-135 (1992)

    • 関連する報告書
      1992 実績報告書

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公開日: 1992-04-01   更新日: 2016-04-21  

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