| 研究課題/領域番号 |
04832028
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会システム工学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
由良 憲二 京都大学, 工学部, 助手 (50158341)
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| 研究期間 (年度) |
1992 – 1993
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| 研究課題ステータス |
完了 (1993年度)
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| 配分額 *注記 |
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1993年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1992年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
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| キーワード | マンパワースケジューリング / 残業時間 / 仕事量 / 納期 / 最適化 |
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| 研究概要 |
わが国の勤労者の年間労働時間は欧米に比べて長く、残業も多い。このような状況を解消するために、企業体は仕事量を定量的に把握し、従業員に適切な仕事量を配分しなければならない。本研究は、このような観点から、残業時間を最小化されるように、勤労者が各期間において遂行すべき仕事量を決定するマンパワースケジューリング問題を解析した。
まず、仕事の打ち合わせ時間を考慮して、残業時間最小化基準の基で、従業員への仕事の配分法を分析した。一般に規模が大きい仕事は、部分的な仕事に分けられ、複数のグループに割り当てられる。仕事を多人数で処理すれば1人当たりの仕事量が減少し、残業時間も少なくなるが、分担者間の打ち合わせが必要でかえって残業時間が増加する場合がある。そこで、打ち合わせ時間を考慮した仕事の最適な配分法を解明した。
次に、仕事の処理時間の不確実性を考慮して、仕事の従業員への割当問題を分析した。仕事の処理時間は、多くの場合、確実に予測することは難しい。しかし、仕事には納期があり、担当者は仕事が予定通り進まず納期を満たせない可能性があるにもかかわらず、納期を厳守しなければならない。このような状況下で、多くの担当者は納期が満足される可能性を高めるため、必要な残業を行わざるを得ない。そこで、処理時間の不確実性と残業時間の関係を基に、仕事の最適割当法を構築した。
最後に、従業員の休暇取得希望を考慮した仕事の割当問題を分析した。従業員が希望する日に休暇が取得できることは、従業員のモラールの向上に寄与する。しかし、仕事の納期が満たせない場合は、休暇取得は制限される。これを解決する方法には、残業を認め、仕事を期日までに完成させ、休暇を取得できるようにする方法がある。そこで、このような場合の仕事のスケジューリング問題を分析し、最適化法を解明した。
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