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寒冷乾燥地の凍結融解に伴う農地塩分集積とその抑制に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 04F04478
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 農業土木学・農村計画学
研究機関岡山大学

研究代表者

赤江 剛夫  岡山大学, 大学院環境学研究科, 教授

研究分担者 LIU Xia  岡山大学, 大学院環境学研究科, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2006年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2005年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード寒冷乾燥地 / 灌漑耕地 / 塩害地 / 塩分集積 / 凍結・融解 / 水分・塩分の収支 / 横浸透 / 弱塩類化土 / 湛水灌漑 / 水分・塩分の移動
研究概要

1.凍結・融解期間中の塩分集積
2004年冬から2005年春にかけて,内蒙古河套灌区の耕地および塩害地において定期的に土壌塩分を分析した結果,土壌の凍結によって水分と可溶塩分は土壌表層へ移動し,凍結層中に貯留される。土壌の融解初期には,気温の上昇で重量水の一部が土壌下層へ流れ込むが,その後の融解の進行とともに強い蒸発で土壌水分および可溶解塩分が土壌表層へ移動する。この結果,春季での0〜0.4mの土壌耕作層の含水率は約25%で,塩分濃度EC_<1:5>は0.50dSm^<-1>であり,播種および作物発芽条件に適合すると考えられる。しかし,一方塩害地では,同じ深さの土層のEC_<1:5>が3.5dSm^<-1>に達し,土壌融解期終了後の表層への塩分集積(返塩現象)が深刻であることが分かった。
2.灌漑耕地と隣接塩害地の水分収支と塩分収支
2005年の灌漑期間における耕地と隣接塩害地の水収支を求めた。流入については降雨量と灌漑水量、流出については蒸発散量,土壌面蒸発量,横浸透量(不飽和帯、飽和帯)の各成分を求めた。また,灌漑耕地と塩害地の深さ1mの土層へ流入・流出する土壌水分フラックスに,各土壌水フラックスの塩分の濃度をかけて積算し,塩分収支を計算した。
灌漑耕地の水の流入は降雨量51mm,灌瀧水量747mm,計798mmであった。流出は蒸発散量で571mm,不飽和帯の横浸透で10mm,地下水への涵養量が213mm,計794mmであった。一方,塩害地では水の流入は降雨量51mm,不飽和帯の横浸透量10mm,地下水からの毛管上昇量150mm,合計211mmであった。流出は土壌面蒸発で188mm,残り23mmは地下水の隣接塩害地への横移動で消費されたものと考えられる。また,灌漑耕地で塩分集積量は0.07kg/m^2,塩害地は0.4kg/m^2となり,灌漑耕地の5.7倍の塩分が塩害地に集積することが分かった。塩分集積が100cmの深さの塩害地土層において,現在の集積速度0.029%で生じるとすると,土壌は7年間で弱塩類化土(0.2〜0.4%)に劣化する。塩分集積が表層30cmに現在の集積速度0.1%で集積するとすれば,土壌は2年間で弱塩類化土に劣化する。灌漑耕地へ取水された灌漑水が地下水を通じた毛管上昇により塩害地で消費され,塩害地での塩分集積を加速している実態が定量的に明らかになった。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2007 2005

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] Estimation of soil moisture and salt balance in the irrigated field and in the adjacent saline field2007

    • 著者名/発表者名
      Xia Liu, Takeo Akae, Shi Haibin, Zhang Yiqiang
    • 雑誌名

      Inner Mongolia, Proceeding of International Workshop on Land and Water Management in Arid Region, JST-CREST Yellow River project (印刷中)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 灌漑耕地から隣接塩害地への横浸透量の推定2005

    • 著者名/発表者名
      劉霞, 赤江剛夫
    • 雑誌名

      平成17年度農業土木学会大会講演要旨集

      ページ: 272-273

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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