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重いフレーバーの素粒子物理学

研究課題

研究課題/領域番号 04F04762
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 物性Ⅰ
研究機関大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構

研究代表者

山内 正則  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 教授

研究分担者 LIMOSANI Antonio  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 外国人特別研究員
LIMOSANI A.  大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構, 素粒子原子核研究所, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2005年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2004年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードB中間子 / 小林益川模型 / 小林益川行列 / Vub / セミレプトニック崩壊 / 崩壊分岐比 / 小林・益川模型
研究概要

平成18年度は前年度に引き続きB中間子のセミレプトニック崩壊を用いて小林・益川行列の要素であるVubを測定することを中心課題として研究を行った。この測定は、一般に模型依存性が避けられず、そのために系統誤差を小さくすることが困難であるが、標準理論を超えた物理法則の探索のためには基本的な物理量であるためにできるだけ精度よく測定することが強く望まれている。この測定はハドロン部分が特定できる場合(排他的セミレプトニック崩壊)および、ハドロンを特定しない場合(包含的セミレプトニック崩壊)の双方において可能であり、理論的不定性をできるだけ排除して測定を行うためには、両方の測定を同時に進めることが必要である。前者においては、終状態のハドロンとしてπ、ρ、ωなどの中間子を一個だけ含むような崩壊反応が測定可能であり、これらについての崩壊分岐比の測定データはこれまでに得られており、測定可能なレプトンのエネルギー領域が狭いために形状因子の理論的不定性がまだ十分小さいとは言えないが、Vubの測定精度は大きく改善された。この測定では、チャーム粒子からのバックグラウンドを正しく評価することによって、測定可能なレプトンのエネルギー範囲を広げることができた。また包含的セミレプトニック崩壊の測定では、この崩壊の終状態におけるレプトン系のQ^2分布、ハドロン系の質量Mxの分布を力学的に許されるすべての範囲で測定することが肝要であり、この点において従来の測定を改善することができた。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Moments of the electron energy spectrum and partial branching fraction of B -> X_c e nu decays at Belle2007

    • 著者名/発表者名
      P.Urquijo
    • 雑誌名

      Physical Review D 75

      ページ: 32001-32001

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Measurement of |V_<ub>| near the endpoint of the electron momentum spectrum from semileptonic B-meson decays2006

    • 著者名/発表者名
      A.Limosani, et al.
    • 雑誌名

      Physics Letters B 621

      ページ: 28-28

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Determination of |V_<ub>| from Measurements of the Inclusive Charmless Semileptonic Partial Rates of B Mesons using Full Reconstruction Tags2006

    • 著者名/発表者名
      I.Bizjak, et al.
    • 雑誌名

      Physical Review Letters 95

      ページ: 241801-241801

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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