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化学物質を介した情報ネットワークの進化的安定性:群集構造との関わり

研究課題

研究課題/領域番号 04J00435
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 生態・環境
研究機関京都大学

研究代表者

小林 豊  京都大学, 生態学研究センター, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードSOSシグナル / 三者系 / 共進化 / 生態的コスト / 数理モデル / 軍拡競争 / カオス / 群集構造 / 多様性
研究概要

陸上植物の中には、植食者に食害を受けたとき、SOSシグナルと呼ばれる独特のにおいを発し、植食者の天敵を誘引して、効率的に植食者を駆除するものがある。このSOSシグナルシステムは、植物と、植食者の天敵の双方に利益があるため、それら二者の共進化によって生まれたと考えられる。しかし、このようなシグナルシステムが共進化の結果、安定に存続するためには、シグナルは、何らかのコストを伴うものでなくてはならない。なぜならば、コストが無い場合には、食害を受けていないのにも関わらず、シグナルを出して植食者の天敵を誘引する「嘘つき」突然変異体が野生型に比較して有利になり、植物集団中で広がってしまうからである。本年度は、前年度に引き続き、生理的コストの代わりに、「生態的コスト」がシグナルの進化的安定性を維持しているという仮説の妥当性を数理モデルの解析によって調べた。ここで、「生態的コスト」とは、植物がシグナルを出すことによって、植食者に見つかりやすくなり、結果として、さらに食害の危険を増してしまうという現象を指す。前年度の解析からは、「正直」な植物と、「嘘つき」な植物は、常に集団中で安定な多型をなすことがわかっていた。しかしながら、実際の植物集団においては、このような多型はこれまでのところ観察されていない。前年度に行った解析においては、植食者がシグナルを出している植物に出会う確率は、植食者自身によって完全にコントロールされているという仮定がなされていた。実際の集団では、植食者と、植物の確率的遭遇が多分に生じているはずなので、上記仮定はやや不自然である。そこで、本年度は、このような確率的遭遇の仮定をモデルに組み込み、結果がどのように変わるかを調べたところ、確率的遭遇がある場合には、「正直」な植物もしくは「嘘つき」な植物のどちらか一方が、広いパラメータ領域で集団中に固定することが明らかとなった。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] How to compute the effective size of spatiotemporally structured populations using separation of time scales.2007

    • 著者名/発表者名
      Y.Kobayashi
    • 雑誌名

      Theoretical population biology 71

      ページ: 174-181

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Evolution of signal emission by uninfested plants to help nearby infested relatives.2007

    • 著者名/発表者名
      Y.Kobayashi
    • 雑誌名

      Evolutionary Ecology (in press)(未定)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Evolution of talking plants in a tritrophic context : conditions for uninfested plants to attract predators prior to herbivore attack.2006

    • 著者名/発表者名
      Y.Kobayashi
    • 雑誌名

      Journal of theoretical biology 243

      ページ: 361-374

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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