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1950年代におけるイギリスの「東西調停」外交の研究

研究課題

研究課題/領域番号 04J05276
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 国際関係論
研究機関青山学院大学

研究代表者

水本 義彦  青山学院大学, 国際政治経済学部, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2004年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
2004年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード調停外交 / ウィンストン・チャーチル / 首脳会議 / ベトナム戦争 / 冷戦 / ハロルド・ウィルソン / イギリス外交
研究概要

平成16年における研究実績として、以下をご報告致します。
まず論文を二本学術雑誌に投稿し、掲載されました。一つ目は、イギリスのロンドンを所在地とする研究所(Institute of Historical Research)が発行運営する査読付電子ジャーナル(Electronic Joournal of International History : http://www.history.cc.uk/ejournal/Mizumoto.pdf)にHarold Wilson's Efforts at a Negotited Settlement of the Vietnam War,1965-67'を発表しました。これは、東西冷戦構造下で発生した第一次インドシナ紛争とベトナム戦争において、イギリス政府が外交的妥結を模索し続けた過程を近年解禁された政府一次資料を利用して分析した論考です。
二つ目に、私が所属する日本国際政治学会の学会誌『国際政治』(2005年2月号)に書評論文として「イギリス政府の対ベトナム戦争政策と英米関係」を発表しました。イギリス政府とベトナム戦争のかかわりを論じた二冊の研究書の学術的成果を紹介しながら、その分析の問題点や課題も指摘し、さらに評者としての私の研究成果に基づく考察を加えました。1950年代からのイギリス政府による東西調停外交の伝統が60年代のベトナム和平努力にも受け継がれていたことを主張しました。
次に研究会報告として、世界政治研究会(2004年12月)で「ジュネーブ首脳会議(1955年7月)開催過程におけるイギリス政府の役割」と題した発表を行いました。冷戦の「雪解け」の象徴となったジュネーブ首脳会議の開催を実現させる過程において、イギリス政府がこれまで考えられていた以上に重要な役割を演じていたことを、チャーチルとイーデンの二人の首相の外交努力に焦点をあてて報告し、参加者から有益なコメントをいただきました。

報告書

(1件)
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2005

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] 60年代イギリス政府の対ベトナム戦争政策と英米関係2005

    • 著者名/発表者名
      水本 義彦
    • 雑誌名

      国際政治 140

      ページ: 120-135

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Harold Wilsons Efforts at a Negotiated Settlement of the Vietnam War,1965-672005

    • 著者名/発表者名
      Yoshihiko Mizumoto
    • 雑誌名

      Electronic Journal of International History No.9

      ページ: 1-43

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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