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植物細胞の微小管構築に関与する微小管結合タンパク質の生化学的解析

研究課題

研究課題/領域番号 04J05501
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 植物生理・分子
研究機関兵庫県立大学

研究代表者

濱田 隆宏  兵庫県立大学, 大学院生命理学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード微小管 / 微小管結合タンパク質 / 細胞骨格
研究概要

昨年度、MAP200がGDPによる微小管重合阻害効果を軽減することを明らかにした。今年度はMAP200がどのような機構で軽減するのかを調べた。MAP200の有無により各GDP濃度における微小管の動的不安定性の変化を調べた。MAP200は十分なGTPの存在下で伸長速度・カタストロフの頻度・レスキューの頻度の全てを増加させる。そのためMAP200は伸長速度やレスキューの頻度を増加させることで微小管重合量を維持すると思われた。しかし実際には重合速度の増加は僅かであり、レスキューの頻度は著しく減少した。一方、カタストロフの頻度が大幅に減少した。このことからMAP200の軽減効果は主にカタストロフを抑制することによると思われる。またMAP200がカタストロフを引き起こすためには十分なGTPの存在が必要であることが示唆された。
MAP200-tubulin複合体どうしがGTPやtaxolの存在下で結合し、特にtaxolの存在下では微小管のプロトフィラメント状になることが確認された。このことより次の仮説を提案した。十分なGTPが存在する場合、微小管のプラス端でMAP200-tubulin複合体は長いプロトフィラメントを形成し、それがシート状構造を形成した場合には微小管の伸長を促進するが、負荷になる構造へ変化した場合にはカタストロフの促進を誘導する。この仮説に基づくとGDP依存的にプロトフィラメントは短くなり、負荷にならない。そのため、ある程度のGDPの存在下ではカタストロフは抑制される。一方、短いプロトフィラメントでも伸長は穏やかに促進される。これは上述の結果と一致する。この仮説はアミノ酸配列や生化学的性質が保存されている動物のMAP215 familyにおいても適用でき、動植物のMAP215 familyに共通した微小管制御機構だと思われる。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006 2004

すべて 雑誌論文 (3件)

  • [雑誌論文] Microtubule-associated proteins in higher plants.2007

    • 著者名/発表者名
      Hamada T
    • 雑誌名

      Journal of Plant Research 120

      ページ: 79-98

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Purification and characterization of plant dynamin from tobacco BY-2 cells2006

    • 著者名/発表者名
      Takahiro Hamada, Hisako Igarashi, Maki Yao, Takashi Hashimoto, Teruo Shimmen, Seiji Sonobe
    • 雑誌名

      Plant and Cell Physiology 47

      ページ: 1175-1181

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Characterization of a 200 kDa microtubule-associated protein of Tobacco BY-2 cells, a plant homologue of XMAP215/MOR1 family.2004

    • 著者名/発表者名
      Takahiro Hamada, Hisako Igarashi, Tomohiko J.Itoh, Teruo Shemmen, Seiji Sonobe
    • 雑誌名

      Plant and Cell Physiology 45

      ページ: 1233-1242

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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