配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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研究概要 |
本研究は,市街地外部空間における自然エネルギーの高効率利用を考慮した,性能規定型の建築形態コントロール手法を提案することを最終的な到達目標としている。本研究内では,特に,市街地の住環境を代表する評価指標と考えられている日照・採光環境に注目する。方法として先ず,建築物の壁面や周辺空地,また道路上などを対象とした計算機シミュレーションを行うことにより,これまで困難とされてきた日照・採光の強弱を面的に把握する。ここで得られた数値を基にし,性能項目と対応した日照・採光環境を設定し,それらを満たす建築物形態のコントロールする方法の提案へと繋げるものである。 本研究では,低層戸建て住宅地区における建築物の建替えに際し,周辺の隣地建築物の2階室内において,冬至の曇天時日中に電灯に頼らずに読書等日常の諸作業が可能な明るさ(300lx)を担保するように新たな建築物の形態をコントロールするための方法の検討を行っている。この際,建替えを検討する敷地の周囲にどのような建築物が建つか不確定な段階で,将来的に更新が進み,それら不確定な建築物群によって形成される市街地において生じる複合採光阻害の影響を考慮する方法として仮想壁面の考え方を導入し,まず複合採光阻害の定量的な影響評価を行うための計測技術を開発した。続いて,これら計測技術を応用し,仮想壁面についてどのような形状・考え方がより有効に機能するかについての検討を行った。その結果,逆採光建築物群による複合採光阻害の影響を考慮する方法として,計画検討建築物の高さと仮想壁面の高さを合わせる考え方に基づいて設定した「高さ連動型」仮想壁面が有効に機能することが確認された。 今後は多様な市街地モデルや実市街地モデルを対象とした妥当性の検証を行う予定である。
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