| 研究課題/領域番号 |
04J07145
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
鞍馬 裕美 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 日本学術振興会特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2004 – 2006
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| 研究課題ステータス |
完了 (2006年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2004年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 教師教育 / 教員養成プログラム / 現職教育プログラム / 大学院レベル / アメリカ / 教員養成プログラム改革 / M.A.T. |
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| 研究概要 |
平成18年度は、主として、アメリカのバージニア大学を拠点に、大学院レベルでの教員養成プログラムと、5年制の教員養成プログラムを研究対象として、そのプログラム内容の分析とプログラム効果を明らかにすることを企図して研究を進めてきた。
バージニア大学は、大学院レベルでの教員養成プログラムと、5年制の教員養成プログラムを並立している大学である。そのため、それぞれのプログラムに在籍する学生(大学院レベルのプログラムに在籍する学生は、その1年次生と2年次生を、そして、5年制プログラムに在籍する学生には、学士課程3年次・4年次生、および、同プログラムの5年次生)を対象に、インタビュー調査と質問紙調査等を行った。学生に対するプログラムの実態調査は、各学期のはじめと中ごろ、そして、学期終了時にそれぞれ実施した。調査は、主に、(1)1週間のスケジュール、(2)大学での授業と実践経験との関連性がいかに結び付いていたか、(3)大学のサポート体制、(4)配属された学校のサポート体制、以上のような観点から実施し、プログラム内容の把握、革新的なプログラムの意義・改善点等を探った。学生に関する調査は、現在も電子メール等を通じて継続的に行っており、さらに、今年度プログラムを修了する学生に関しては、就職後の様子についても継続して調査を行う予定である。
また、本年度は革新的な教師教育プログラムを行っている大学の卒業生を採用した学校の校長や同僚教員、学区の教育長にインタビュー調査等を行った。プログラムの精緻な効果分析を行う上では卒業生の継続的な追跡調査が不可欠であるため、引き続き、その蓄積とサンプル数の拡大に努める予定である。
今後は、これらの研究成果を国内外の学会で発表し、さらに、日本における専門職教育としての教員養成・現職教育プログラムの開発と発展に尽力したいと考えている。
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