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紫外線誘発皮膚傷害の発現機構に関する実験病理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 04J11659
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 応用獣医学
研究機関東京大学

研究代表者

岡田 太郎  東京大学, 大学院農学生命科学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2004 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2004年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード皮膚 / YPCマウス / Sgk3 / 毛包 / SGK3 / SGKL
研究概要

前年度までに研究対象としたYPCマウス(Spk3^<ypc>/Sgk3^<ypc>とは異なるSgk3変異系統であるfuzzy(Sgk3^<fz>/Sgk3^<fz>)マウスと、YPCマウスとの遺伝的・形態学的な比較を行った。
fuzzyマウスはSgk3の第11 exonにpremature termination codonを有していることが確認された。fuzzyにおけるSgk3mRNAの発現は、wild type(WT)およびYPCよりも顕著に少なく、null mutantに近いことが示唆された。一方、YPCにおいては、これまでに示したとおり、SGK3タンパクの発現が確認されている。
YPCとfuzzyは肉眼的な表現系が異なっている。YPCがほぼ貧毛の表現系を示すのに対して、fuzzyはそれほどシビアな貧毛表現形は示さず、特に成熟個体においてYPCよりも長い被毛を示した。
YPCおよびfuzzyをB6系統に最低6世代バッククロスし、双方の毛周期を比較したところ、fuzzyにおいては2回目の成長期(anagen)がYPCよりも顕著に長いことが確認された。成長期は毛を伸張させる期間であることから、上で述べた肉眼的な表現系の違い(被毛の長さの違い)は、2系統間の毛周期の維持能力の差に起因していることが強く示唆された。

報告書

(3件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 2004 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006 2004

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] 【総説】SGK3はマウス毛形成および毛周期の重要な制御因子である2006

    • 著者名/発表者名
      岡田太郎, 舛甚賢太郎, 石井寿幸, 八十島昭, 松田潤一郎, 小倉淳郎, 中山裕之, 国枝哲夫, 土井邦雄
    • 雑誌名

      日本疾患モデル学会記録 22

      ページ: 12-16

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] The Critical Roles of Serum/Glucocorticoid-Regulated Kinase 3 (SGK3) in the Hair Follicle Morphogenesis and Homeostasis2006

    • 著者名/発表者名
      Okada T., Ishii Y., Masujin K.et al.
    • 雑誌名

      American Journal of Pathology 168(4)(in press)

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書
  • [雑誌論文] A mutation in the Serum and Glucocorticoid-Inducible Kinase-Like Kinase (Sgkl) gene is associated with defective hair growth in mice.2004

    • 著者名/発表者名
      Masujin K, Okada T, Tsuji T, et al.
    • 雑誌名

      DNA Research 11

      ページ: 371-379

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書
  • [雑誌論文] Secondary erythrocytosis associated with schwannoma in a dog.2004

    • 著者名/発表者名
      Yamauchi A, Ohta T, Okada T, et al.
    • 雑誌名

      J Vet Med Sci 66(12)

      ページ: 1605-1608

    • 関連する報告書
      2004 実績報告書

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公開日: 2004-04-01   更新日: 2024-03-26  

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