| 研究分担者 |
今野 喜清 早稲田大学, 教育学部, 教授 (60020377)
山口 満 筑波大学, 教育学部, 教授 (20006571)
臼井 嘉一 (臼井 喜一) 福島大学, 教育学部, 教授 (50151866)
安彦 忠彦 名古屋大学, 教育学部, 教授 (30027966)
木下 繁彌 (木下 繁弥) 大阪教育大学, 学長 (30030448)
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| 配分額 *注記 |
7,000千円 (直接経費: 7,000千円)
1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1994年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1993年度: 3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
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| 研究概要 |
平成4年度に始まる新教育課程の実施状況を、主として生活科,学校週5日制の教育課程,学校行事等の内容の精選,中学校の選択教科制,学位制高等学校や総合学科の教育課程,環境教育,国際理解教育等について調査した。さらに、合科・総合学習,新教科等の導入で先駆的・実験校的役割を果たしている文部省の研究開発指定校や国立大学附属校,私立学校など、いくつかの先進的学校のデータを収集し、教育課程編成の望ましいあり方について分析、検討を行った。
その結果,特に先進校について見ると小・中・高の各学校段階で教育課程の改変,新教科の研究、開発が予想以上に大きく進行しており,学校週5日制ともからんで社会的にも強い関心が寄せられていることがわかった。
同時に,これら問題の複雑多面性や重要性に比し,基礎的研究資料がなお著しく不足していることも明らかとなった。これは,学習指導要領の拘束性のために,週5日制にしても新教科の開発や実践にしても、特別の指定された学校しか教育課程の改変の実験的試みをすることができないことに主な原因がある。
その点から考えると,現在の教科を大幅に統合、整理することが中央教育審議会などで議論されているが,つぎの学習指導要領改訂においても現行のものから大きく変えるということにはかなりの危険が伴なうと思われる。教科再編の望ましいあり方としては,上からの画一的改編ではなく,各地域・学校・学級・子どものそれぞれの実験に即した教育課程の編成を実現していくなかで多様な教科再編が行われるようにするのがもっとも望ましい行き方であると考えられる。これらの調査に基づく研究成果は,日本カリキュラム学会の大会や機関誌「カリキュラム研究」に発表してきた。
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