| 研究課題/領域番号 |
05304047
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
看護学
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| 研究機関 | (財)東京都老人総合研究所 |
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研究代表者 |
鎌田 ケイ子 (財)東京都老人総合研究所, 看護学部門, 主任研究員 (90100114)
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| 研究分担者 |
福屋 靖子 筑波大学, 心身障害系, 助教授 (00133033)
星野 桂子 国立医療病院, 管理研究所, 主任研究員
矢部 弘子 東京女子医科大学, 看護短期大学, 講師 (60220216)
中村 順子 (宮坂 順子) 東京都老人総合研究所, 看護学部門, 研究助手 (10250193)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
1994年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1993年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 寝たきり予防 / 早期離床プログラム / 不穏状態 / 老人看護 / 早期離床 / 離床プログラム / 生活機能評価 |
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| 研究概要 |
本研究は、高齢患者が治療を受ける過程で寝たきり状態に陥いるのを防止するための「離床プログラム」を開発することを目的としている。初年度は、「離床プログラム」の作成資料とするために、入院中の高齢患者を対象にして離床実態調査を実施した。4病院、94名の高齢患者を対象として、いつ、どのように離床がなされているか、また離床に際してどのような問題が発生しているのか、さらに離床を阻害している要因はなにかを調査した。
その結果、退院時点で発症前の移動能力(自力歩行)に回復している群(63名)と低下している群(31名)とに分れた。離床時期は回復群が約8日、低下群は約14日であった。また、早期離床を阻害する要因として明らかになったものは、高齢、大腿骨骨折、脳血管障害、まひ、拘縮、痴呆、不穏の出現であった。
次年度は、4病院で電動ベッドと手すり付ポ-タブルトイレを使用して高齢患者の離床に取組んだ。それらの設備が早期離床に一定の成果をあげるものの不穏対策などを含めた総合的な離床プログラムの必要性が示唆される結果を得た。
2年間の研究により、離床プログラムを策定するうえで次のような示唆が得られた。(1)移動能力を低下させないための離床時期は臥床後、2週間を目途にすることが望ましい。(2)離床を阻害する要因のなかで不穏は看護の対応によって改善しうるものなので、身体抑制や薬物投与に頼らない対応を検討すべきである。
それに基づいて、離床プログラムの概要を提示した。
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