短期大学における大学改革と18歳人口急減期への対応に関する調査

研究課題

研究課題/領域番号	05306018
研究種目	総合研究(A)
配分区分	補助金
研究機関	東横学園女子短期大学
研究代表者	高鳥正夫東横学園女子短期大学, 学長 (90050955)
研究分担者	和野内崇弘静修短期大学, 学長 (10070129) 舘昭 (舘館昭) 学位授与機構, 教授 (50116282) 坂田政二 (坂田正二) 呉女子短期大学, 学長 (50089075) 小林雅之放送大学, 教養学部, 助教授 (90162023) 阿部美哉國學院大學, 文学部, 教授 (30151111) 今野雅裕埼玉大学, 大学院政策科学研究科, 助教授 (50241922)
研究期間 (年度)	1993 – 1995
研究課題ステータス	完了 (1995年度)
キーワード	短期大学改革 / アンケート調査 / 短期大学実地調査 / 18歳人口急減期 / 短期大学における大学改革の推進状況に関する調査 / 短期大学における18歳人口急減期への対応に関する調査 / アンケート調査とインタビュー調査 / 予備調査、本調査、集約調査
研究概要	(1)短期大学における改革の推進状況を調査するため、本年度も六つの短期大学について実地調査を行った。関西外国語大学短期大学部、愛知学院短期大学では、併設する大学への編入学の実情を調査し、名古屋文理短期大学、大阪青山短期大学では、その特色ある短大教育の内容を調査した。長崎ウエスレヤン短期大学、純心女子短期大学では、地方で活躍する短期大学の教育課程を中心に調査を行った。 (2)短期大学改革の実施状況等について、平成6年10月に行った全国規模のアンケート調査の整理を行い、その成果を平成7年10月に刊行した。この報告書は「短期大学改革の進展と将来展望」という題名で、本文と付録を合わせると、200頁を越えるとものとなった。この報告書を国立私立の各短期大学、同各協会、文部省、大学基準協会、短期大学基準協会など関係方面に配布した。 (3)これらの特色ある短期大学における大学改革に関する実地調査、全国的なアンケート調査によって、豊富なデータを入手し、短期大学改革に見られる傾向を把握することができた。そこで調査研究グループでは、各短期大学の実地調査を行う場合に、これらの資料に基づいて、改革の推進に役立つ点についても言及した。その結果、長崎ウエスレヤン短期大学からは、改組転換の構想について、さらに詳細な指針が求められることになった。 (4)今回の科学研究費補助金総合研究(A)「短期大学における大学改革と18歳人口急減期への対応に関する調査研究」については、平成5年度、6年度、7年度にわたる調査研究とメンバーの積極的な活動によって成果をあげることができた。18歳人口の急減期に入って、短期大学改革はいよいよ重要な段階に進むこととなった。そこで、本調査研究による成果を背景に、さらに一歩前進して、21世紀における短期大学の進むべき方向を求めて、今後も、研究活動を発展させたいと考えている。