| 研究課題/領域番号 |
05451135
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
斎藤 功 筑波大学, 地球科学系, 教授 (90006586)
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| 研究分担者 |
中川 正 筑波大学, 地球科学系, 講師 (80207729)
佐々木 博 筑波大学, 地球科学系, 教授 (70062817)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1994年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1993年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| キーワード | 小学校の農繁休暇 / 地域社会の構成員 / 3期の農繁休暇 / 農繁休暇の短縮化 / 進学率の向上 / 農繁休暇の地域性 / 地域社会からの疎外 / 農繁休暇 / 田植休暇 / 養蚕休暇 / 農村の地域性 / 中間休暇 |
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| 研究概要 |
研究成果は、前述の分担課題にそって実施された。研究代表者は、長野県松本盆地において小中学校の農繁休暇を調査した。その結果、小学校では農繁休暇は明治中期まで遡ることができ、田植え、養蚕業と深く関わっていたことが判明した。また、村祭りなどでも休暇が取られ小学校児童の農繁休暇が地域社会と密接に結びついていたことを示すものであることが明らかになった。太平洋戦争の激化とともに学童の援農もみられた。
戦後も小学校の農繁休暇は取られ、農繁期に合わせ、春蚕、田植え、秋蚕と3期実施された場合がある。中学校の農繁休暇は、小学校より少ない日数で取られたが、1970年頃から農繁はん休暇の短縮化、名称の変更がみられた。農事休暇から中間休暇である。中学校の進学率の向上に伴って農繁休暇は1975年頃には消失する運命であったが、その期間中に先生の教研集会がもたれたので、中間休暇の名目で存続する結果となった。
農繁休暇の実施の有無や期間をみると日本の高度成長期の地域性をみることができる。すなわち、都市域の中学校では早期に農繁休暇の短縮化と中間休業化が進展した。それは全日制高校への進学率をも反映したものである。しかし、農繁休暇の廃止は、小中学校の児童・生徒が家庭内・地域社会内で疎外されていく過程を示しているに他ならない。つまり、小中学校の生徒が地域社会のなかで果たす役割の喪失が、非行や暴力、登校拒否を生み出した一因といえよう。
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