研究課題/領域番号 |
05454040
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研究種目 |
一般研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
育種学
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
谷坂 隆俊 京都大学, 農学部, 助教授 (80026591)
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研究分担者 |
井上 博茂 京都大学, 農学部, 助手 (40260616)
中崎 鉄也 京都大学, 農学部, 助手 (60217693)
奥本 裕 京都大学, 農学部, 講師 (90152438)
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研究期間 (年度) |
1993 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
6,700千円 (直接経費: 6,700千円)
1995年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1994年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1993年度: 4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
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キーワード | イネ / 量的形質 / RAPD / 突然変異 / 遺伝子分析 |
研究概要 |
放射線、化学薬品および突然変異誘発遺伝子(mutator)によつて誘発された100の出穂期、稈長および粒型突然変異系統の変異遺伝子の分析を行ったところ、これら突然変異体の多くは1遺伝子突然変異によって生じたことが明らかになった。次に、これら突然変異体のゲノムDNAを、植物体の葉身からCTAB法によって抽出したのち、DNA合成装置(平成5年度本補助金により購入)によって合成した約200種類のプライマー、並びに約250種類の既製のプライマー(オペロン社製)を用いて、PCRを実施し、増幅DNA部位多型(RAPD)が原品種と突然変異系統間に存在するか否かを調査した。その結果、約30%の出穂期および稈長突然変異系統が原品種との間にRAPD部位をもつことが明らかになった。しかし、その頻度は極めて低く、1プライマー当たり約10^<-2>程度と推定された。その他の出穂期、稈長および粒型突然変異系統に関しては明瞭なRAPD部位が観察されず、他種類のプライマーを用いる必要があると考えられた。また、原品種と突然変異系統間のRAPD頻度は、原品種と近縁品種(日本型品種)間より著しく低く、突然変異系統は互いに(原品種を含めて)極めて酷似した遺伝的背景をもつことが明らかになった。次いで、原品種との間にRAPDが観察された突然変異系統と原品種間の交雑F_2を用いて、突然変異遺伝子とRAPD部位との関係を調査した。その結果、3突然変異系統に関して、突然変異遺伝子とRAPD部位とが共分離することが明らかになったが、その他の系統に関しては共分離が認められなかった。以上の結果と、同一材料に関して行った制限酵素断片長多型(RFLP)分析の結果から、イネ量的形質の遺伝解析にはRFLP法よりRAPD法を用いる方が明らかに効率的であること、しかし、RAPD法を育種の実践に移すためにはより多くのバンドを検出しうるPCR法の開発が必要であることが結論された。
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