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本研究では、未来の一定の時点に起こる決定的な出来事の典型例として、組織における「定年」を取り上げた。すなわち、定年が意識にのぼり始める時期を見いだし、定年後の見通しの明確さと行動調整のあり方、およびそれに関わる現在の生活の諸要因を明らかにするために計画された。
調査は、2段階に分けて行なわれた。
1.予備調査
(1)組織で定められた定年退職に関わる要因を見いだし、仮説的なモデルを構成するため、T株式会社の支店において、自由記述による調査を行った。対象は40歳以上の男女232名である。
(2)(1)で得た資料を内容分析し、定年に関わる主な要因を見いだし、モデルを構成した。それに基づき、最終的に本調査で用いる20項目に絞り込んだ質問紙を作成した。
2.本調査
(1)T株式会社の本店において、調査を実施し、郵送法によって回収した。有効サンプルは、合計551名。
(2)結果は1次集計された。それに基づき、定年までの持ち時間に対する、定年退職の意識や現在の生活の意識が多要因分析によって解析された。
(3)しかしながら、サンプルが、若年層に比べ高年層が相対的に少ないため、同じ会社で平成6年5月に追加デ-タを採り、それを加えて最終分析を行う予定である。
(3)成果の公表は、平成6年度12月発刊の大学紀要による。
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