| 研究課題/領域番号 |
05610184
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
佐藤 真理子 筑波大学, 教育学系, 講師 (40215851)
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| 研究分担者 |
横田 雅弘 一橋大学, 商学部, 助教授 (90200899)
遠藤 公久 筑波大学, 心理学系, 助手 (40221816)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1994年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1993年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 留学生教育 / 適応 / 2国間関係 / 文化的距離 / 中国 / 教育的距離 / 台湾 / 韓国 / 不適応 / 文化的距離尺度 / 社会経済的関係 / 教育制度 |
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| 研究概要 |
留学生の異文化適応は個々人の条件、パーソナリティなどいった種々のアプローチにより研究されているが、本研究は留学生の出身国と受入れ国の2国間の関係から留学生の異文化適応を分析した。従来の研究では2国間の各側面の距離が小さいほど異文化での適応度は高いという結果が示されている。本研究は2国間関係として文化的距離、教育的距離の2側面を策定し、これら2側面と異文化適応との関連を調査した。特に中国、韓国、台湾は日本との距離が小さいと予測されるにもかかわらず、これらの留学生が前回の適応調査では適応度が低いとの結果がでている。これからこれら各3か国に焦点を当てて、他の地域からの留学生と比較しながら、2国間関係と適応の関係を調査した。調査票が作成され、基礎的属性(性別、年齢、学生区分、専攻分野、滞在期間、居住形態、所属集団数、日本人との交流、日本語能力、留学目的の10属性)、適応尺度、文化的距離尺度、教育的距離尺度及び自由記述から構成された。留学生342名について分析をした。回答の国別・地域別は中国113名、韓国70名、台湾26名、東南アジア64名、その他アジア21名、北米・ヨーロッパ27名、中南米16名である。調査票と平行して、26名に対する対面調査を実施してこれらの距離に関して具体的情報を収集した。文化的距離の小さい順から韓国、台湾、中国、北米、欧州、中南米、東南アジア、その他アジアであった。教育的距離は韓国、台湾、中国、中南米、東南アジア、その他アジアの順であった。しかし、適応度の高い順は北米・欧州、東南アジア、中南米、その他アジア、韓国、中国、台湾であり、文化的距離、教育的距離の大小と適応度は関連がない結果が示された。異文化適応は単に2国間の距離という側面だけではなく、いろいろな変数が働いており、特に留学生集団がもつsub-cultureの変数が大きな影響をもつことが示唆された。
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