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本研究は、自閉症児にたいする指導のあり方について、(1)アンケートによる実態調査、(2)教育現場にたいする面接聞き取り調査、の二通りの方法によって明らかにすることを課題とするものである。ここでは、本研究の一環として最近問題となっている養護学校に途中入学してくる自閉症児の教育実態を捉えるために実施した実態調査の結果の要旨を述べる。
調査は滋賀県と京都府の障害児学級にたいして行われた。回収数136、回収率36.8%であった。結果の集計はパスキーカード集計システムをしようとして行った。将来養護学校に入学するであろう自閉症児の教育の基本的な考え方については、「A.教科を中心にその中で対人関係の力を育てる」が約20%、「B.遊び・活動などを中心に対人関係を育てることを基本に教科的な力を伸ばす」が約70%、「C.日常生活能力を育てることを中心にしている」が約10%であった。「C」については、京都では約10%、滋賀では約30%と違いがあった。軽度自閉症児の教育集団については、「A.発達遅滞児と同じ集団での指導が有効」が、京都市がともに半数以上、「B.通常の学級の児童と同じ集団での指導が有効」では滋賀が約半数、「C.自閉症児に独自の指導が必要」が、京都で約3分の1の支持であった。自閉症児の教育的措置については、「A.通常の学級」、「B.通級」、「C.固定制の障害児学級」の3つのカテゴリーで見ると、全体としては、「C」の固定制の学級とするものが過半数を占めるが、「通常の学級での指導」が京都10%、滋賀約30%、「通級」が京都約30%、滋賀約50%と、違いが見られた。全体として、自閉症児教育の専門性に関しては、京都で約3分の1の担任が支持しているにすぎなかった。これは、実態として、ほとんどの自閉症児が、発達遅滞との重複障害であることと関係があると思われるが、さらに具体的な内容についての検討を加える必要がある。尚、この研究の成果は、平成6年度滋賀大学実践研究指導センター紀要に掲載する予定である。
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