| 研究課題/領域番号 |
05650517
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
土木環境システム
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
石田 東生 筑波大学, 社会工学系, 助教授 (20114853)
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| 研究分担者 |
谷口 守 筑波大学, 社会工学系, 講師 (00212043)
黒川 洸 筑波大学, 社会工学系, 教授 (20114069)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1994年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1993年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | クリーンエネルギー車 / 電気自動車 / 運行状況 / 道路廻センサス / 普及可能性 / 充電スタンド / 走行性能 / 道路交通センサス / 潜在需要 |
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| 研究概要 |
道路交通センサスオーナーインタビュー調査結果を用いたの運行状況の詳細な分析により、(1)1〜2日程度の短期間の使用のみを考慮すれば、軽自動車・乗用車の大部分は現在の電気自動車の性能範囲で運行されており、したがって潜在的需要は高いと判断されること、しかし(2)長期間利用を考慮すれば適合率は急激に低下し、これを電気自動車の性能向上により解決することは不可能であることが、主として5年度の研究成果であった。
これをうけ、6年度は(3)自動車の複数保有の進展による利用調整の可能性とその効果の計測、および(4)充電スタンドの配置が適合率向上に与える効果について、配置数と配置パターンの両面からの計測を目的とした。
成果は以下のようにまとめられる。(5)茨城県南部地域における自動車の使われ方に関する独自調査から複数保有世帯においては、現在も運転手交代が多く実施されており、電気自動車の価格面や維持管理面の魅力の増加がなされれば、利用調整により長期的な走行性能の限界は緩和されうる可能性が高い。(6)充電スタンドを利用した外出先での充電が可能になれば、さらに10%程度の自動車が潜在的に電気自動車に転換可能となる。特に走行距離が制約となる車両は非常に少なくなり、積載重量が非適合の支配要因となることが確認された。配置数、配置パターンの効果は独立でなく、配置数が少ないときは自動車代数に比例させて、また配値数がある程度以上多くなった場合には分散的に均等配置にした方が効果的であることも示された。これらについては充電スタンドの配置方針に有用であると考えている。
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