| 研究概要 |
地域の社会経済活動が進行すると,山林や林地が宅地や産業用地に転換されるなどの形で,一般に緑資源の賦存量が減少することが知られている.本研究では,地域の緑資源の賦存量の多寡を,自然環境的要因および社会経済活動から説明するモデルを得ることを目的とした.地域の自然環境と社会経済活動に関するデータベースが,1km平方のメッシュ単位で地理情報システム(GIS)形式で整備されている地域である,滋賀県の琵琶湖流域を対象地域とした.各メッシュの緑資源の賦存量を説明する重回帰モデルを下記の手順によって得た.
[1]滋賀県・琵琶湖流域の自然環境と社会経済活動に関する,「滋賀県地域環境アトラス」にGIS形式で収録されているデータは既にその一部が現有のPC-9801上でデータベース化されていた.これに加えて,今回の研究に必要なデータを,同様にデータベースとして整備した.
[2]対象地域の緑資源の賦存量を衛星リモートセンシング・データから算出した.具体的には,磁気テープの形で購入したデータを,本学の情報処理センターのメインフレームにダウンロードし,更にこれをMacintosh Quadra 840avにイーサネット経由で転送し,1辺50mのピクセル毎に正規化植生指標を算出してから,1メッシュ辺りの植生指標の平均値を求めた.
[3]整備されたGIS形式の緑資源の賦存量を目的変数,自然環境と社会経済活動を説明変数とする重回帰モデルを求めた.得られた重回帰モデルより,地域の緑資源の賦存量の多寡を決定する自然環境および社会経済的要素の卓越性を定量的に把握した.
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