| 研究課題/領域番号 |
05670346
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
黒田 研二 大阪大学, 医学部・公衆衛生, 助教授 (70144491)
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| 研究分担者 |
中西 範幸 大阪大学, 医学部・公衆衛生, 助手 (90207829)
多田羅 浩三 大阪大学, 医学部・公衆衛生, 教授 (20107022)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1994年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1993年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | 脳卒中 / 3次予防 / 医療情報システム / 地域ケアシステム / 地域リハビリテーション / 脳卆中 |
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| 研究概要 |
2年度にわたり3つの調査研究を行った。すなわち、(1)大阪府内の病院に対する脳卒中患者の治療および脳卒中情報システムに関する調査、(2)脳卒中患者の日常生活動作能力(ADL)の変化に影響する要因に関する調査、および(3)死亡小票による脳卒中死亡についての調査である。
1)病院に対する脳卒中情報システムに関する調査は、大阪府内の病院全数を対象に実施し、421施設から回答を得た(回答率71%)。このうち376施設において脳卒中の急性期または慢性期の入院治療が行われており、これら脳卒中を取り扱う病院の7割が脳卒中の情報システム事業に協力可能であると回答した。
2)脳卒中患者の日常生活動作の変化に影響する要因に関する研究は、大阪市の保健婦が訪問指導事業の実施を通じて把握している脳卒中患者の全数(1,149名)を対象として行われた。これまでの訪問記録をもとに、保健婦の初回訪問時のADLレベルと直近の訪問時のADLレベルの差をもとに、対象者をADLの改善群、不変群、悪化群の3群に区分し、どのような要因がADLの改善・悪化に影響しているかを調べた。その結果、ADLの悪化に対し、高年齢、家庭の介護力が低いこと、継続して機能訓練を実施していないことが影響していることが明らかにされた。さらに、保健婦によって家庭の介護力が低いと判断された世帯では、独居あるいは介護者がいても病弱または時間的余裕がない世帯、和式便所あるいは風呂がない世帯、生活保護ないし所得税非課税世帯が多かった。
3)死亡小票の分析からは以下の点が示された。(1)大阪市の1990年の脳卒中死亡率は人工10万対106.3。(2)病院における死亡は85%、自宅死亡は14%。(3)発症後7日未満の死亡が33%、30日未満の死亡は53%を占めた。(4)病院死亡例のうち大阪市内の病院での死亡が81%であった。
以上の調査を通じて、脳卒中情報システムおよび地域におけるケアシステムの可能性とこれらのシステムが備えるべき条件を具体的に明らかにした。
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