| 研究課題/領域番号 |
05671665
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
外科系歯学
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
中野 久 新潟大学, 歯学部・附属病院, 講師 (60180329)
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| 研究分担者 |
磯野 信策 新潟大学, 歯学部・附属病院, 助手 (10168289)
小野 和宏 新潟大学, 歯学部, 助手 (40224266)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1995年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1994年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1993年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 口唇裂口蓋裂 / 鼻咽腔閉鎖機能 / 手術法 / 機能獲得過程 / X線テレビ / 鼻咽腔ファイバースコープ / 超音波検査 / ナゾメーター |
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| 研究概要 |
1 口蓋形成術後の鼻咽腔閉鎖機能の経時的変化および獲得過程について;口蓋弁後方移動術(push back法)、Widmaier法、Furlow法による3種の口蓋形成手術後の鼻咽腔閉鎖機能について分析した。
(1)Widmaier法 前年度に症例を加え唇顎口蓋裂児35名について術後鼻咽腔閉鎖機能獲得過程を口腔内視診、X線テレビ、鼻咽腔ファイバースコープ、超音波検査により検討した結果、平均1歳6か月時の口蓋形成後、3歳までに軟口蓋運動による閉鎖機能が改善されるが、母音ではほぼ機能獲得が得られる症例が多いが、子音ブロ-イングでは不完全なものが多く、5歳まで運動性の改善が認められた。十分な閉鎖機能の獲得は本手術法では4-5歳と考えられ、これには咽頭側壁運動の変化も関与している。
(2)Furlow法 口蓋裂20例、粘膜下口蓋裂8例、唇顎口蓋裂3例について術後の鼻咽腔閉鎖機能の評価をAと同様に前年度に引き続き行なった。機能獲得は3歳までにほぼ得られていたが、軟口蓋運動のみでなく、咽頭側壁運動の改善により閉鎖機能が得られた症例もあり、咽頭腔の広さが関与していることが示唆された。
なお本方法は術後鼻咽腔閉鎖機能不全例に対する2次手術としても施行しており、施行した16症例について術前および術後の機能獲得過程を検討し得た。その結果後施行後は軟口蓋運動は低下するが3-6か月まで軟口蓋の運動性が改善し徐々に機能獲得がなされる過程が確認された。またこの獲得過程には術後の鼻咽腔の広さも関与しており狭いほど獲得が早い傾向が見られた。
2 口蓋形成術後の音声言語の評価;言語判定可能な4歳から6歳にいたった症例について検索した。手術法による比較検討からWidmaier法施行例では鼻咽腔閉鎖機能獲得に合わせて4-5歳までに言語獲得がなされる症例が多かった。Furlow法施行症例では3歳までにほぼ獲得していた。
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