研究課題/領域番号 |
05671728
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研究種目 |
一般研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
矯正・小児・社会系歯学
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研究機関 | 朝日大学 |
研究代表者 |
田村 康夫 朝日大学, 歯学部, 助教授 (40113047)
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研究分担者 |
長谷川 信乃 朝日大学, 歯学部, 助手 (50278206)
篠田 圭司 朝日大学, 歯学部, 助手 (30206106)
笹井 浩司 朝日大学, 歯学部, 助手 (90170662)
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研究期間 (年度) |
1993 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1995年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1994年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1993年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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キーワード | 機能系反対咬合 / 顎の偏位 / 咀嚼筋 / 筋電図 / 非対称性指数 / 小児 / 機能的反対咬合 / 非対性正指数 |
研究概要 |
機能的反対咬合による顎の偏位が小児咀嚼筋活動に及ぼす影響を検討する目的で本研究を行った。 1,予備研究として、成人被検者を対象に噛みしめ時における左右咀嚼筋活動の対称性(A.I.)について、咬合および噛みしめ方向を変化させシミュレーション実験を行った。その結果、側頭筋A.I.は咬合位と噛みしめ方向に関係し、咬筋A.I.は臼歯部の咬合接触点数が関係していることが分かった。 2,次に機能的反対咬合あるいは交叉咬合を有する小児を対象として咀嚼運動時の咀嚼筋活動の観察と、噛みしめ時の咀嚼筋A.I.および咬合状態との関係を検討した。結果は以下の通りである。 (1)本来成長発育に従って咀嚼運動中の咀嚼筋活動は乳歯列期の側頭筋主働型から混合歯列期以後の咬筋主働型へ移行し、さらに機能時においては作業側筋活動が平衡側に比べ大きくなる、いわゆる咀嚼筋各筋の機能的分化が認められるが、機能的反対咬合を有する小児では、これら成長による機能的変化が阻害されていた。 (2)咬頭嵌合位噛みしめ時における咀嚼筋A.I.と咬合状態との関係では、被検児全員で交叉咬合を起こしている側に咬合が偏位し、側頭筋A.I.は偏位側側頭筋の活動が優位になる傾向が認められた。咬合偏位と咀嚼筋A.I.から被検児をパターン化すると、I型(側頭筋偏位側優位-咬筋反対側優位)およびII型(側頭筋偏位側優位-咬筋偏位側優位)が高い頻度を示していた。また側方偏位量と咬筋A.I.との間に負の相関が認められ、交叉咬合を起こしている小児の咬合は偏位した状態のまま臼歯部の咬合接触状態は安定し、咬筋活動もそれに適合してきていることが示唆された。以上より、機能的反対咬合による顎の偏位は小児の側頭筋、咬筋筋活動に望ましくない影響を及ぼしていることが明らかとなった。
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