| 研究課題/領域番号 |
05680164
|
|---|
| 研究種目 |
一般研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究分野 |
科学教育
|
|---|
| 研究機関 | 福岡歯科大学 |
|---|
研究代表者 |
和田 忠子 福岡歯科大学, 歯学部, 助教授 (70035244)
|
|---|
| 研究分担者 |
嶋田 英敏 福岡歯科大学, 歯学部, 助手 (90258591)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
|
| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
|
| 配分額 *注記 |
900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1993年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
|
|---|
| キーワード | 卒前教育 / 放射線学カリキュラム / 講義時間 / 基礎実習 / 臨床実習 / 卒後教育 / 指導教官 / 研修 / 放射線講義のカリキュラム |
|---|
| 研究概要 |
歯学・医学の急速な進歩と同時にそれに伴う歯科医学教育を考えなければならない。そこで歯科放射線学の見地から各大学の卒前教育及び卒後教育への関連性ならびに卒後研修の実態をアンケート調査した。また卒後3年以内の歯科医師に対し卒後研修についてのアンケート調査を行いそれを検討した結果1.卒前教育に関しては20年前と比較してみると学生数は大学1校あたりの人数は減少しているが大学数が増えているために総人数は増している。講義内容は増えているが講義時間は減少している。基礎実習ではファントームを使用し防護の点では改善がみられた。現像実習においてもタンク現像から自動現像へと変わっている。教官についてはどの大学でも人員の確保に苦慮しており、なかでも私立は国立に比べ教官数が不足している。教官不足は学生と教官との接触の少なさにつながり情緒教育を含め教育軽視に拍車をかけるものと考える。臨床実習では実習時間の不足と患者撮影実習には法的な問題点もあり、医療行政からの早急な対策が望まれる。2.卒後教育はほとんどの大学で実施されており卒後研修をうける者は大部分が卒後1年目であった。しかし国立は文部省、私立は厚生省とで方式の違いが認められた。指導医については基準がなく速急に充実する必要がある。卒前教育に従事している教官が指導に当たっておりその過重な負担がうかがえ卒前教育の希薄化が考えられる。放射線学の研修内容は抗議がほとんどで数校では撮影実習と症例検討をしている。これについては改善する必要があると考える。3.卒後3年以内の歯科医師のアンケ-と調査では開業に就いても卒前の臨床実習が役立つし卒後研修は大学病院だけでなく、民間においても収容能力や指導体制の整備を図って欲しいとの事であり、今後の課題としては総合的な研修がどこでも行なわれ、研修内容も充実することが必要であると考える。
|
