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情報化社会における法教育カリキュラムに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 05680198
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 教科教育
研究機関筑波大学

研究代表者

高野 尚好  筑波大学, 学校教育部, 教授 (80000066)

研究期間 (年度) 1993 – 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1994年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワード学校カリキュラム / 法教育 / クロス・カリキュラ / 環境教育 / 国際理解教育 / 授業文化 / 情報化社会 / 環境問題 / 法意識
研究概要

法教育カリキュラムについての基礎的研究を通して、法教育の実際に当たっては、授業の改善と社会的状況の中での学習が重要と考え、その見地から成果をまとめた。
現在、新しい学力観が重視され、学習意欲及び思考力、判断力の育成を可能とする授業の改善が求められている。この期待にこたえるため、授業文化論の立場からの授業改造の提言をまとめた。この中では、教師自らの個性を出した授業の重視と教師間の協働の重視を提案するとともに、学習者については教育の投資論ではなく、教育の消費者論の立場から見直すことを提案している。
法教育カリキュラム開発については、行動を通して学ぶことができるようにすること、学習成果を生活に生かせるようにすることが重要と考えた。この考えを実現するため、具体的には、環境教育を取り上げ、その中における法意識の実態と法教育の実際に関連する基礎的資料を得ることに努めるとともに、環境教育への提言をまとめている。この提言はクロス・カリキュラ理論に基づく法教育カリキュラムに示唆を与えるものと考える。
国際理解教育の中でも法教育にかかわる内容を取り上げる必要があると考えた。この問題については、国際理解教育の現状が、外国理解にとどまっていることから、国際的に通用している条件等について、具体的な事例を通して取り上げるようにする必要があることを提案している。

報告書

(4件)
  • 1995 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1994 実績報告書
  • 1993 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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