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不確実性を考慮した交通行動分析手法として、非集計ロジットモデルをとりあげ、情報提供前と、提供後の行動変化より、情報が交通行動変化に与える影響の定量化を図る基礎的モデルシステムを構築した。対象は、自宅から目的地までの自動車による経路選択行動であり、情報板等による情報提供システムを前提とした意識調査である。同分析結果より、個人属性により提供情報の評価構造が有意に異なることが新たに実証された。同モデルでは、提供情報と各個人が本来有する主観的情報との相対的重要性から把握し得る「情報の信頼性」、及び、各個人が提供情報に対して有する信頼性を表す「情報の価値」という2つの指標を推定できる。そのため、この両指標を用いた、個人の提供情報評価システムを把える方法論を提示し得たことも本研究の成果の一つといえる。
また、自動車の経路選択に関わる行動のみならず、駐車場選択を前提とした駐車場案内システムに関する行動変化を補足するべく、休日の買い物先選択と駐車場情報について同様に意識調査を行った。現在、収集データの整理段階であるが、基本的成果を見い出せた上記のモデル分析を通じ、同じく新たな情報提供効果計測がなし得るものと考えている。
交通情報の価値計測手法については、既存の情報理論やベイズ的意思決定プロセスを俯瞰した方法論の整理を行い、今後望まれる新たな手法の方向性を示すに留まったため、今後その一般化を含めた実用的な方法論の開発を行う予定である。
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