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胎生期造血における受容体型チロシンキナーゼの機能

研究課題

研究課題/領域番号 05770232
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 免疫学
研究機関熊本大学

研究代表者

小川 峰太郎  熊本大学, 医学部, 助手 (70194454)

研究期間 (年度) 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1993年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード胚造血 / チロシンキナーゼ / モノクローナル抗体 / Flk-2 / ストロマ細胞 / c-erb-B-2 / 血液幹細胞
研究概要

胎生期造血における受容体型チロシンキナーゼFlk-2の役割を解析するために、Flk-2に対するモノクローナル抗体の樹立を試みた。まず、抗原として用いるFlk-2発現細胞株を作成した。マウスflk-2の細胞外及び膜通過領域とヒトc-erb-B-2の細胞内領域を連結したキメラ遺伝子をラットミエローマ細胞株Y3に導入し、抗c-Erb-B-2抗体(CB-11)を用いたウェスタンブロット法によりキメラ蛋白を発現するクローンを選択した。得られた細胞株Y3/FEB1-2の細胞溶解液からはCB-11で180Kdと160Kdの2本のバンドが検出された。親株Y3はc-erd-B-2、flk-2ともに発現していない。Flk-2とリガンドの結合を阻害する抗体の樹立が目的であるため、リガンドの結合によるFlk-2の自己リン酸化を検出する系が必要である。Y3/FEB1-2をストロマ細胞PA6で刺激し抗リン酸化チロシン抗体でリン酸化蛋白を解析したところ、未刺激の細胞でも80Kdの蛋白のリン酸化がみとめられ、PA6の刺激による昂進はなかった。親株にはこのリン酸化蛋白は検出されないので、180Kd蛋白は細胞膜に発現した機能的なキメラ蛋白であると推測される。ごく最近、Flk-2のリガンド遺伝子がクローニングされたので、今後はこれも利用できる。Y3/FEB1-2を免疫したラットの脾細胞をX63Ag.8に融合させ、Y3/FEB1-2を認識するがベクターのみを導入した細胞株を認識しないことを指標にしてハイブリドーマ上清をスクリーニングし、2種のクローンを得た。しかし、Y3/FEB1-2の溶解液を用いたウェスタンブロットによりいずれも200Kd以上の蛋白を認識することが示され、目的とする抗体ではないことがわかった。現在はヒトIgGとFlk-2とのキメラ蛋白を精製して免疫する方法なども試みている。以上のように目的の抗体樹立はまだ達成されていないが、いくつかの細胞株や実験系が確立してきており今後の継続的な研究による成果が期待できる。

報告書

(1件)
  • 1993 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Minetaro Ogawa: "Expression and function of c-kit in fetal hemopoietic progenitor cells:transition from the early c-kit-independent to the late c-kit-dependent wave of hewopoiesis in the murine embryo." Development.117. 1089-1098 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Minetaro Ogawa: "Cellular and molecular requirement for hematopoietic micro enviroument." Molecular Basis of Inmune Respouses.(H.Nariuchi et al.ed)Academic Press.15-25 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Hisato Ohno: "Conditions required fo myelopoiesis in murine spleen." Immunology Letters.35. 197-204 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Yumi Matsuzaki: "Characterization of c-kit positive intrathymic stem cells that are restricted to lymphoid differentiation." J.Exp.Med.178. 1283-1292 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

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公開日: 1993-04-01   更新日: 2016-04-21  

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