• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

非骨髄由来抗原提示細胞の移植片拒絶反応およびGvH反応における役割

研究課題

研究課題/領域番号 05770237
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 免疫学
研究機関理化学研究所

研究代表者

小阪 博  理化学研究所, 真核生物研究室, 基礎科学特別研究員 (10260225)

研究期間 (年度) 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
1993年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード抗原提示細胞 / 非骨髄由来細胞 / 放射線骨髄キメラ / CD8T細胞 / 寛容誘導 / 主要組織適合抗原(MHC) / 胸腺
研究概要

移植片拒絶反応やGvH病の機構の詳細は理解されていない。移植組織中のいわゆるプロフェッショナル抗原提示細胞は骨髄由来と考えられている。この細胞の寿命は短く、長期の拒絶反応を維持できるとは考えにくい。そこで、組織に長期に存在する非骨髄由来細胞の抗原提示の能力と役割を検討した。
そのためには、骨髄由来細胞がと非骨髄由来細胞異なるアロMHC抗原を発現するモデルが必要である。Parent(a)骨髄→1300(あるいは1300+900)cGY(axb)F_1超致死線量放射線照射骨髄キメラマウスを作成した。このマウスの成熟胸腺細胞(CD8SP)と抹消T細胞(CD8)のホストMHC抗原に対する寛容の程度を解析した。まず、in vivoでの効果発現を反映するGvH反応致死性試験では胸腺細胞、抹消T細胞とも完全な寛容を示した。In vitroの混合細胞反応性試験では両者とも深い寛容を示したが、外来性リンフォカインにより胸腺細胞は、わずかながら反応した。細胞傷害試験(CLTas say)で胸腺細胞は非常に小さい寛容に、抹消細胞は比較的大きな寛容にあった。さらに,CTL前駆細胞数を定量すると、胸腺では約20%の減少で 抹消で80%の減少であった。以上の結果から、胸腺内環境でまず強いホスト反応性CD8T細胞が除去される。この寛容誘導のみでも生体内の傷害性発現が除かれる。胸腺外環境で、つぎに強反応性CD8T細胞が除去され、非常に弱い反応性細胞のみ残り、ホストMHC抗原に対して弱い親和性細胞と考えられる。抹消での寛容により、生体内で安全性が保たれているものと考える。
つぎに、豊富にあるリンフォカインのヘルプが寛容に影響をもたらすかどうか検討した。さきの骨髄キメラ作成時にIL2トランスジェニックマウス骨髄を混ぜて、ミックスト骨髄キメラマウスを作成した。今までの解析では、先の骨髄キメラとの本質的な差異は認められていない。現在、さらに検討するために、IL2トランスジーン(axb)F_1を準備中である。

報告書

(1件)
  • 1993 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Kosaka,H.,SprentJ.: "Tolerance of CD8^+Tcells developing in parent→F_1 chimer as prepared with supralethirradiation:Step wise in duction of tolerance in the intrathymic and extrathymic environments." J.Exp,Med.177. 367-377 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Sprent,J.,Kosaka,H.,Gao,E-K.,Surh,CD.,Webb,S.R.: "Intrathymic and extrathymic tolerance in bonemarrow chimeras." Immunol.Rev.133. 155-167 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Sprent,J.,Kosaka,H.: "Tcell tolerance and self/non-self discrimination." Autoimmunity. 15. 155-161 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Sprent,J.,Kosaka,H.: "Cell type controlling tolerance in duction in the thymus:Role of thymicepithelium." Transplantation Science.13. 27-33 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

URL: 

公開日: 1993-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi